新型コロナ感染者は感染1年後も検出可能な抗体量を有している、横浜市大が確認

横浜市立大学(横浜市大)は12月27日、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)に感染した後に回復した人の、6か月後および1年後における血清の解析を行い、感染から1年後でも多くの人が検出可能な量の抗ウイルス抗体と中和抗体を有していることを確認したこと、ならびに軽症例の一部(約20～30％)では、感染6か月後にはすでに変異株に対する中和活性が失われていること、一方で、重症例では、感染1年後でもすべての変異体に対する中和抗体を維持していることなどを発表した。

同成果は、横市大大学院 医学研究科 微生物学の梁明秀教授、同・宮川敬准教授、同大学院 データサイエンス研究科の後藤温教授を中心に、東ソーの研究者らも加えた共同研究チームによるもの。研究は、横市大が主導した「新型コロナウイルス感染症回復者専用抗体検査PROJECT」の一貫として行われ、2021年5月に中間報告が行われた研究成果の最終報告となる。詳細は、生物医科学と臨床診療を扱ったオープンアクセスジャーナル「Open Forum Infectious Diseases」に掲載された。

今回の研究では、2020年1月～8月の間に新型コロナウイルス感染症(COVID-19)と診断された日本国内に在住の497名を対象に、感染6か月と1年後に採血が実施され、ウイルスに対する抗体価と中和活性の調査が行われた。参加者の年齢は20～70代、発症時の重症度は無症状・軽症が391例(79％)、中等症が80例(16％)、重症が26例(5％)だった。

AIA-CL用SARS-CoV-2-NP-IgG抗体試薬/SARS-CoV-2-SP-IgG抗体試薬(東ソー製)、およびシュードウイルスによる中和活性測定系が用いられ、血清中のSARS-CoV-2に対する抗体価(NP-IgG、SP-IgG)と中和抗体価がそれぞれ定量的に測定されたところ、NP-IgG抗体価は、感染6か月後から1年後にかけて、2.9から1.1へと減少していることが確認されたほか、SP-IgG抗体価は13.0から9.4へ、中和抗体価は297から222へと推移し、減少傾向にはあるものの、感染1年後も維持されることがわかったとした。

• COVID-19の重症度と抗体の持続性 (出所:横浜市大Webサイト)

いずれの検査時期においても、重症例や中等症例感染者が、軽症例感染者よりも中和抗体価が高値であったとするほか、年代別では、50歳以上では重症例や中等症例が多く、これに伴って中和抗体価が1年後でも高い傾向にあったという。

• 年代別の中和活性の経時変化 (出所:横浜市大Webサイト)

また、独自開発の「hiVNT新型コロナ変異株パネル」を用いて、変異株に対する中和抗体の保有率を定性的に調査したところ、軽症例の一部(約20～30％)では、感染6か月後にはすでに変異株に対する中和抗体の消失が起こっていることが判明。一方、重症例では、感染1年後でもすべての変異体に対する中和抗体を保有していることが確認されたという。

• hiVNT新型コロナ変異株パネルによる中和抗体保有率調査 (出所:横浜市大Webサイト)

研究チームは今回、変異株に対するSP-IgG抗体価を自動測定する系を開発して調べており、その結果、hiVNTの結果を裏付けるように、重症例では感染1年後でも変異株に対するSP-IgG抗体価が高く維持されていることがわかったとしている。

さらに、国立感染症研究所で分離された変異株ウイルスを用いて、BSL3実験室にて中和活性の評価を行ったところ、重症例では感染1年後でも変異株ウイルスを中和する活性が実際に維持されていることが確認されたとした。

• 変異株に対する抗体価と中和活性 (出所:横浜市大Webサイト)

今回の研究では、液性免疫の持続性の観点から評価が行われたが、研究チームは今後、細胞性免疫の持続性についても検討していく予定としているほか、今回の研究において開発された全自動抗体検出技術を装置と共に社会実装し、今後、新たな変異株に対する抗体保有状況を集団レベルで速やかに調べ、検証を進める予定としている。