同僚に送信した電子メールの装飾が挑発的で解雇!?──ニュージーランドのある企業で働いていた女性が、こうした行動を理由に解雇されたことで元雇用者を裁判で訴え、1万7,000ニュージーランドドル(日本円で約106万円)を勝ち取ったことが話題になっている。現地紙のNew Zealand Heraldが8月30日(現地時間)に報じている。

訴えたのはオークランド在住のVicki Walker氏。訴えによれば、同氏が会計士として勤めていたProCare Healthでは、Walker氏が同僚に宛てて送付したメールの内容が「赤い色で装飾され、すべてが大文字で、しかも太字強調された」もので、非常に"挑発的"だったというのが理由で同氏を解雇したというのだ。Walker氏は「私は独身でローンも抱えている。今回の解雇で家のローンを借り直さざるを得ず、姉妹から金を借りることにもなった。私の人生は破壊されたも同然だ」と述べており、金銭的、精神的に負ったストレスを理由に元雇用主を訴えたと説明する。また現地の労働監督基準局であるEmployment Relations Authorityは、今回の解雇が不当であると認定しており、Walker氏は前述の1万7,000NZドルに加え、さらに補償金の請求を行う予定だという。

だが当のProCare側では、Walker氏が問題のある人物だったと同局に説明している。同社は2年の雇用期間の後に2007年12月に同氏を解雇したが、その間に前述の挑発的メールの送信など、数々の問題で同僚との関係も不調だったという。また同僚らが彼女に敵愾心を抱いていたことに対してしばしば不満を見せていたともいう。

だがWalker氏はProCareのこのコメントに反論している。同氏の主張によれば、メールが原因になったと説明しているにもかかわらず、証拠となるような電子メールはスタッフがクレームを記述する際の定型フォームの記述方法を説明したメールの1件のみ。日付や注意事項などを赤や青で強調しただけだという。文面には「To ensure your staff claim is processed and paid, please do follow the below checklist. (あなたのスタッフの要求が通るように、下記のチェックリストの指示に従ってください)」とあったようだ。

今回の裁判では、失業中の13週間に失った収入の6,000NZドル(約37万6,000円)と、今回の不当解雇に対する損害賠償の1万1,500NZドルが含まれている。また約3ヶ月で新しい仕事を発見したものの、実際にフルタイムの仕事にありつけたのはさらに7ヶ月後の2008年10月だったという。