耐震性能おすすめハウスメーカー7選|地震対策で選ぶポイントを解説

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日本で住宅を建てるなら、耐震性能を高めていないと何十年も暮らすには不安があります。これから建てられる住宅は、2021年時点の建築基準法で震度7でも倒壊しない耐震性能を有しますが、被害がもっと少なくなる対策を講じられていると安心できます。

そこでこの記事では、耐震についての基本的な知識やおすすめハウスメーカー、ハウスメーカーを選ぶ際のポイントを解説します。大きな地震はいつ起こるか分からず、保険をかけていても補償額だけで正常な状態に戻すことは難しいです。ぜひ参考にして、耐震性能に優れた住宅を建てられるようになりましょう。

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ハウスメーカーの地震対策は耐震・制震・免震

そもそもハウスメーカーは地震に対してどのような対策をしているのでしょうか。地震による住宅への被害を抑えるためには、耐震・制震・免震の3つについて対策する必要があります。まずはこの3つについて、どのような意味なのかから解説していきます。

耐震とは

耐震とは住宅の構造自体を強くし、揺れに耐えて倒壊を防ぐことです。柱と柱の間に筋交いと呼ばれる斜めの補強を入れたり、接合部分に金物を使ったりして強度を高めるなど、ハウスメーカーごとにさまざまな方法がとられています。

耐震性に優れた住宅かどうかは、耐震等級や最大ガル値と呼ばれる評価基準で判断が可能です。独自に試験を行い、安全性を謳い文句にしているハウスメーカーは多数ありますが、基本的に追加予算を必要とせずに一定の耐震性は確保されています。

構造に鉄骨を使った場合の耐用年数について、詳しく知りたい方はこちらの記事もおすすめです。

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耐震等級

耐震等級とは、1~3の3段階で評価される構造の損傷のしにくさを表しています。最低の1が建築基準法に準拠し、震度7クラスの数百年に一度の地震でも倒壊しない性能です。

耐震等級 強度 建築物の例
等級1 建築基準法に準拠し阪神・淡路大震災クラスでも倒壊しない 一般住宅
等級2 1の1.25倍の強度 病院・学校
等級3 1の1.5倍の強度 消防署・警察署

耐震性を売りにしているハウスメーカーは、耐震等級が2~3になっています。もし気になっているハウスメーカーのプランが耐震等級2でも、費用が上がる可能性はありますが3にしてもらうことも可能です。

最大ガル値

ガル値は地震の揺れの大きさを表し、1ガルで1秒間に1cm速さが変化します。瞬間的な衝撃が強い地震ほど最大ガル値が高く、東日本大震災では2,933ガル、阪神淡路大震災では759ガルが計測されました。多くのハウスメーカーは実寸大の耐震実験を行い、最大ガル値を公表しています。

ガル値の考え方には1つ注意点があります。たとえ最大ガル値が小さい地震でも、揺れの周期が短いと住宅は倒壊しやすいため、ガル値の大きさだけで耐震性を判断しないようにしましょう。

制震とは

制震とは住宅の構造などに手を加え、地震による揺れを吸収できるようにすることです。柱と柱の間に、おもりやダンパーなどを使った制震装置を組み入れて揺れにくくしており、揺れやすいビルの高層階などによく使われています。

制震の対策は基本的に追加の費用が発生し、標準的な一戸建てで50万~100万円必要です。周期の短い地震に強く、台風などによる強風でも室内で揺れは感じにくいでしょう。

免震とは

免震とは、地震の揺れそのものを建物に伝わらないようにすることで、地盤と建物の間に揺れを抑える免震装置を設置します。耐震や制震より建物へのダメージが少なく、3種類の中では最も優れた地震対策で、大きな地震がきても室内の家具は転倒しにくくなることが特長です。

免震は効果的な地震対策ですがコスト面に問題があり、一般的に300万~600万円の追加費用が発生し、交換にもコストがかかってしまいます。メンテナンスも定期的に行わなければ、もしものときに性能を十分に発揮してくれません。ハウスメーカーも厳選しないと、免震工事に対応していないこともあります。

ハウスメーカーごとの耐震性能を高める対策

耐震性能を高めるために、ハウスメーカーは具体的にどのような対策を行っているのでしょうか。対策は主に構造・工法、地盤、土台の3箇所で行われます。それぞれについて詳しく見ていきましょう。

構造と工法の耐震対策

建物がどれだけ地震に耐えられるかは、ハウスメーカーが採用している構造と工法で大部分が決まります。どの種類でも耐震等級1以上にはなりますが、間取りなどに影響が出てきます。

注文住宅で多く採用されている次の4つの工法について、特徴や耐震性について見ていきましょう。

  • 在来工法
  • 2×4工法
  • 2×6工法
  • 木質パネル工法

在来工法では耐力壁などを採用

在来工法とは日本の伝統的な工法で、柱や梁に木材を使用しています。自由な間取りを実現しやく、大きな開口部を設置して解放的な空間を作ることが可能です。特別な施策がされていないと不安を感じるかもしれませんが、建築基準法を守って建てられるため、等級1以上の耐震性があります。

耐震性を高めるためによく行われるのが、耐力壁の採用です。横からの力に強い壁で、揺れに対する強度を高めてくれます。また柱と梁を金属で固定することによって、骨組みの強度を高めます。

2×4工法

2×4(ツーバイフォー)工法は、2×4インチの枠材に面材を組み合わせたもので壁や床を組み立てていく工法です。在来工法と違い面で建物を支えるため、ゆがみが発生しにくく強固な構造になり、面で覆われるので気密性や防音性も高くなります。

長さが決まった資材の組み合わせで建てるため、完成までの工期は在来工法より短いです。しかし構造の自由度は下がり、窓の取り付け位置なども制限されます。増改築する際も、2×4インチを1つの単位として長さや高さが決まります。

2×6工法

2×6(ツーバイシックス)工法は、2×4工法と同じ特徴を持っていますが、違いは厚みが1.5倍になることによる強度の増加です。壁の厚みが出るため地震により強い建物になります。

欠点は厚みが増えることによるコストの増加です。必要になる資材が2×4工法よりも増えてしまうため、コストの増加は避けられません。また厚みが増えるので、同じ敷地面積内に建てる場合は居住空間も狭くなってしまいます。

木質パネル工法

木質パネル工法は2×4や2×6の工法と同様に、面で建物を支える構造の工法です。違いは、床や壁に使うパネルを工場で組み立ててから現場に持ち込みます。プレハブ工法とも呼ばれ、パネルの固定には接着剤が使われることが多く、壁の素材を変えることで耐震性をより高めることが可能です。

木質パネル工法にもデメリットはあり、建てられる場所が制限されます。工場で作成したパネルを現場に運ぶため、土地までの道が狭く搬入できないと建てられません。また土地の形が悪いと、希望通りの間取りを実現できない可能性があります。

地盤は改良工事で強化

どれだけ耐震性のある構造の建物にしても、地盤に問題があれば地震などの影響で建物ごと傾いてしまいます。まず地盤調査が行われ、その結果によって必要があれば構造に適した強度になるように、次の3パターンで改良工事が行われます。

  • 表層改良工法
  • 柱状改良工法
  • 鋼管杭工法

表層改良工法

表層改良工法は地面を1~2m掘り、セメント系固化剤と掘り出した土を混ぜて地盤の強度を上げる工法で、軟弱な地盤の範囲が地表から2m以下の場合に採用されることが多いです。

工事は小型の重機でも可能で、掘り返した土の中にコンクリートや石が混じっていても施工には問題ありません。しかし土地の勾配がきついと施工の難易度は上がり、実績がある所に依頼しないと期待される強度が確保できていないことがあります。

柱状改良工法

柱状改良工法は、地盤にコンクリートなどで作られた柱状の改良杭を打ち込み建物を支える工法です。軟弱な地盤が2m以上8m以下の場合に使われ、建物の面積が広いとその分だけ打ち込む杭の数も増えます。

また階数が高く重量のある建物を建てる場合は、打ち込む杭の深さが一般的な住宅より深くなります。そのため地盤改良だけで1,000万円を超えることがあり、土地選びが重要です。

鋼管杭工法

鋼管杭工法は、基本的なやり方は柱状改良工法と同じで、地盤に打ち込むものが鋼管に変わります。先端にスクリューの付いた鋼管を差し込み、杭の長さは溶接で新しい杭を継ぎ足していき、深さ30mまで補強が可能です。

この工法では地面を掘り返す必要がないため、重機が入れないような狭い道の先にある土地でも、地盤改良ができます。また工期も短く1~2日程度で工事が全て完了します。

土台はベタ基礎にして耐震性能を強化

建物の土台は建物を点で支える布基礎と、床下にコンクリートなどを敷き詰めたベタ基礎の2種類あります。耐震性能を強化したい場合は、面で建物を支えるベタ基礎がおすすめです。

地面がむき出しではないため湿気の影響は建物まで及ばず、シロアリの被害も起きにくいです。その代わり使用される鉄筋やコンクリートの量は増えるため、布基礎よりコストはかかってしまいます。

高い耐震性能でおすすめハウスメーカー7選

注文住宅の基本的な耐震性能は、依頼したハウスメーカーで決まります。そこで複数のランキング記事を参考に、大手ハウスメーカーのおすすめ7社を厳選しました。それぞれ、どのような耐震性能の住宅を建てられるのか見ていきましょう。

三井ホーム

三井ホームは2×4工法にベタ基礎を採用し、耐震実験では震度7で最大5,000ガル以上の揺れに60回耐え抜いています。またコンクリートより圧縮に強い木材や、8kgの鉄球も受け止められる外壁で建物を守ります。

ブランドのラインナップには3~4階建てに対応したものもあり、都市部の狭い土地でも居住空間を確保することが可能です。3階建てになっても震度7の連続加振に29回耐えており、木のぬくもりに包まれて何十年も安心して暮らすことが可能になります。

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旭化成ホームズ(へーベルハウス)

へーベルハウスは鉄骨を使ったハイパワード制震ALC構造を採用し、揺れに強い住宅に仕上がっています。土台は布基礎ですが、一体化していて地震のエネルギーを分散してくれます。深刻な災害が起きなければ、耐用年数は60年以上です。

万が一地震で被害が出ても、保険の旭化成ホームズフィナンシャルや復旧工事の旭化成リフォームと連携し、迅速に対応してもらえます。気になる点は、申し込みするとビデオ通話で相談にのってくれます。

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積水ハウス

積水ハウスは独自の制震技術「シーカス」を採用し、揺れによる建物の変形量を半分以下にしてくれます。制震のために使われるパーツは耐久性に優れ、試験で100年相当の性能と評価されています。

またブランドの1つであるシャーウッドでは耐震性を高めるために、基礎や柱の接合部には独自構造の金物を使い、全方位からかかる力に対応可能です。初期30年保証制度というものもあり、30年間無料で点検してくれます。

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大和ハウス工業(ダイワハウス)

大和ハウスの鉄骨造の住宅では、次の3つの独自技術で震度7クラスに耐えられる住宅を実現しています。

  • Σ型のデバイスで地震のエネルギーを吸収する「D-NΣQST」
  • 粘弾性体で揺れを抑える「DAEQT D」
  • 骨組みが変形する「DAEQT S」

木造住宅ではシームレス構造で耐久性を上げ、強度の高い構造用集成材を使用して耐震性を高めています。家中のエネルギーシステムを管理するD-HEMSも導入すると、スマホだけで現状を確認できて手軽にエコな暮らしが実現可能です。

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パナソニックホームズ

パナソニックホームズでは、間取りの自由度を高めながら耐震性を確保するために、次の3種類の工法が採用されています。

  • 制震鉄骨軸組構造:高層ビル向けの制震技術を住宅向けに適用
  • 重量鉄骨ラーメン構造:9階まで対応できる耐震性と精度に優れた高力ボルト接合で建築
  • 大型パネル構造:外壁や屋根がパネルで一体化して強度を確保

提供されている地震あんしん保証では、掛け金なしで10年間は1回の地震当たり最大5,000万円の保証をしてくれます。耐震等級3の住宅を建てて安心できる生活を送りましょう。

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住友林業

住友林業では、一般的なものの5倍の太さがある柱を構造の主要な部分に使い、揺れによる建物の傾きを抑えています。ビッグフレーム工法と呼ばれ、広い開口部を確保しても耐震性は保たれています。また剛床パネルやシージング石膏ボード、木質フロアを組み合わせたマルチバランス構法は横揺れに強いです。

間取りや全体のデザインを検討し、専門家と相談しながら理想を実現しやすいほうを選択しましょう。簡単な質問であれば、フリーダイヤルで24時間対応してくれます。

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一条工務店

一条工務店は耐震等級の最高レベル3よりも、さらに高レベルの耐震性能を目指しているハウスメーカーで、力を面で受けるツインモノコック構造を採用しています。壁・床・天井を強靭に組み合わせ、地震エネルギーによるゆがみの発生を防ぎます。

住宅を建てるときの資材の80%を、現場では実現が困難なレベルの精度と品質管理によって工場生産しているため、職人による品質の差異は少ないことが特徴です。また社内には70万件もの地盤調査データがあり、自社基準で最適な耐震性での建築を期待できます。

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耐震性能でハウスメーカーを選ぶポイント

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耐震性に定評があるハウスメーカーもいくつかありますが、初めて注文住宅を建てる人はどこにしたらよいのか迷ってしまいます。そこで後悔しないためのポイントとして、次の2つのことを押さえておきましょう。

  • ハウスメーカーごとの地震対策を吟味
  • 住宅性能表示制度による評価をチェック

ハウスメーカーごとの地震対策を吟味

ハウスメーカーが独自の工夫で地震対策をしても、自身が建てたい住宅ではどれだけ耐震性が期待できるのかを判断することは難しいです。そこで気になるハウスメーカーを複数ピックアップし、担当設計士などから詳しく説明を受けましょう。そのうえで自身が納得できるハウスメーカーを選んでください。

事前に耐震等級3の住宅を建てたいなどの希望を伝え、見積もりも出してもらうと吟味しやすくなります。どれだけ高い耐震性が期待できるハウスメーカーでも、予算内に収まらないなければ変更するしかありません。

住宅性能表示制度による評価をチェック

ハウスメーカーが自社で耐震実験を行って結果を公表していても、他社と実験条件が同一とは限らず、正確に比較することは困難でしょう。そこで役に立つのが、第三者によって耐震性能などを含む住宅の性能を公的に評価した「住宅性能表示制度」ですが、共通の評価基準で住宅の性能を数値化してくれています。

ハウスメーカーの担当者などに頼んで、理想の間取りに近い過去の評価の取得実績を公開してもらえると、どの地震対策が優れているのかが判断しやすいです。一定の基準を超える住宅であれば、減税や補助金の対象にもなります。

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まとめ

注文住宅をハウスメーカーに依頼して建ててもらうなら、耐震性は重要な要素です。日本に住んでいる限りは地震のリスクが高く、将来揺れで深刻なダメージを負うかもしれません。どこに依頼しても建築基準法はクリアしていますが、それ以上の安全性を求める場合はハウスメーカーを厳選しなければなりません。

独自技術を採用しているところが多く、住宅性能表示制度を利用しないと客観的な比較は難しいです。まずはおすすめとして紹介したハウスメーカーを足掛かりに、気になるところの担当から詳しい説明を受けましょう。複数社を比較して納得できるハウスメーカーを選ぶことで、耐震性で後悔することはなくなります。

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