リクルートは7月8日、同社が運営するグルメ情報サイト「ホットペッパーグルメ」および外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」が全国の飲食店経営者を対象に実施したDXに関するアンケート調査の結果を公開した。

  • リクルート、飲食店経営者のDXへの関心とデジタルツール導入状況を調査

    デジタルツールの導入状況

それによると、飲食店経営において、既にデジタルツールを1つ以上導入している飲食店経営者は62.3％であった。最も導入率が高いデジタルツールは「キャッシュレス決済 」（43.9％）で、次いで「自社ホームページの制作 」（28.9％）と、一部のデジタルツールに限定されている。

飲食店経営者の年齢層別のデジタル導入率は、39歳以下の経営者において77.0％と最も高く、40〜59歳では61.8％、60歳以上においては54.0％と、若年経営者ほどデジタルツールを導入している傾向にある。

  • 各デジタルツールの導入状況

    各デジタルツールの導入状況

また、現在DXに「興味・関心を持っている」という飲食店経営者は全体の30.9％、「コロナ禍（2020年4月以降）に興味・関心を持った」は14.3％、「コロナ禍前（2020年3月以前）から興味・関心を持っている」は16.6％、「コロナ禍（2020年4月以降）に興味・関心を持った」は14.3％であった。

コロナ禍における経営課題のTOP３は「売上UP」（63.3％）、「利益（率）UP」（39.9％）、「顧客満足度向上」（25.0％）で、今後デジタルツールで解決したい経営課題として比率が高いものは「売上UP」 （23.7％）、「利益（率）UP」（12.4％）であった。 「経営課題がある」と回答したうちの57.9％は、デジタルツールでは「解決したい経営課題がない」とも回答している。

リクルートはこの結果について、経営課題がデジタルツールで解決できるという認知の不足や、デジタルツールの有効性に対する知識に乏しいこと、使いこなせる人材不足などが背景にあるとみている。