デル・テクノロジーズは10月19日、2年ごとに実施しているデジタル変革に関するグローバル調査「Digital Transformation Index（以下 DT Index）」の最新結果を発表した。

  • デジタル変革に関する調査結果

    デジタル変革に関する調査結果

この調査は7月～8月、Vanson Bourneが世界18カ国の大規模・中規模企業のビジネスリーダー4,300人を対象に、企業のトランスフォーメーション（DX）状態を示すグローバルベンチマークを明らかにしたもの。

その結果、デジタルの観点で最も成熟している企業を意味する「デジタルリーダー」の数値が、2016年と2018年の調査以来初めて増加していることが示されたという。

一方、デジタルの成熟度が最も低い「デジタル後進企業」が6%と若干減少し、成熟度が下から2番目の「デジタル フォロワー」は17%減少。これらの企業は「デジタル導入企業」および「デジタル評価企業」にステップアップし、両グループとも前回調査から増加しているという。

また、新型コロナウイルスの世界的なパンデミックにより、94%の企業がDXにおいて課題に直面していると回答。阻害要因のトップ3は、データプライバシーおよびサイバーセキュリティーに関する不安、予算およびリソース不足、データからインサイトを引き出すことができない／データのオーバーローとなった。

そして、89%の企業が、不測の事態に対応できるITインフラストラクチャーの必要性を認識しており、今後1～3年間の上位IT投資対象は、サイバーセキュリティー、データ管理ツール、5Gインフラストラクチャー、プライバシーソフトウェア、マルチクラウド環境となった。

新しいテクノロジーの重要性を認識した上で、ARの利用が増えると回答したのは82%、AIやデータモデルの活用を考えているのは85%、ギグエコノミーが広がると予測しているのは78%となった。しかし、今後1～3年間にVRやARへの投資を予定している割合は16%、AIへの投資を考えている割合は32%、分散型台帳への投資を計画している割合はわずか15%にとどまっている。