中堅・中小企業(SMB)のPC選びは難しい。そんなSMBに対しさまざまなサポートを行っているのが、Lenovoの法人専用ストア「LenovoPRO」だ。本連載ではLenovoPRO担当者にPC選びのコツを伺ったので、LenovoPROになぞらえて紹介していきたい。第6回では、LenovoPROを活用することにより、どのような職場でどのようなテレワーク環境ができるかを考えていきたい。
テレワークを支えるICT
テレワークとは、ICTを活用し、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方を指す。在宅勤務やモバイルワーク、リモートワーク、サテライトオフィスなどもすべてテレワークの一形態といえる。テレワークを実現するにはさまざまな機器やサービスが必要となる。
LenovoPROでは、この「テレワークを実現するためのICT」に関するSMBからのさまざまな相談に対応することが可能だ。LenovoPROを通じてどのような業務環境が実現できるのか、改めて振り返ってみよう。
テレワークが実現する仕事環境
オフィスと会議室
テレワークの浸透にしたがってオフィス環境は激変していき、将来的にはオフィスそのものがなくなるかもしれない。だが差し当たってオフィスは、テレワークを行う従業員をまとめるための基地として機能することになるだろう。
ここで必要となるのは、ノートPC用のドッキングステーション、セカンドディスプレイ、マウスやキーボードはもとより、円滑なコミュニケーションを実現するための安定した通信環境とWeb会議用の機器だ。
こういったテレワークに適したオフィス環境の構築はLenovoPROが専門とするところだ。Lenovoの豊富なPC&周辺機器のラインアップから、状況に応じた製品とサービスを提案してくれる。
テレワークにおける会議室の大きな役割となるオンライン会議のためのPCやヘッドセット、一度に会議室全体を映し出せる360度カメラ付きスピーカーも用意されている。
在宅勤務
テレワークといえば真っ先に思い浮かべるのが在宅勤務だろう。通勤の負担を減らし生産性を向上させるのはもちろんのこと、育児や介護、病気やケガなどの事情があっても労働できる在宅勤務は、労働生産人口の減少が進む日本においてこれから欠かせない働き方といえる。
在宅勤務を実現するにあたって大前提となるのがオンラインでのコミュニケーション環境だろう。ヘッドセットやWebカメラを用意すれば、オフィスにいるのと同じように業務を行うことができる。さらに生産性を向上させるならサブディスプレイを用意し、作業領域を広げるのも有効だ。
外出先と出張先
場所や時間を選ばずに仕事ができるようになるテレワークでは、外出先や出張先でもオフィスとさほど変わらない作業環境を得られるようになる。取引先を巡る職種の代表格である営業職も、テレワーク環境を活用してオフィスに戻る機会を減らし、より時間を有効に活用できるようになるだろう。
テレワーク環境を実現するためには、持ち運びしやすいノートPCと安定したモバイル通信回線が欠かせない。Lenovoは「ThinkPad」をはじめとして定評のあるノートPCを取り揃えており、ソフトバンクやKDDIのSIMでインターネットに接続できる。
また、ディスプレイののぞき見を防止するフィルターや、長時間使用を支えるモバイルバッテリー、作業領域を拡張できるモバイルモニターも取り扱っている。LenovoPROでは、このような営業職のモバイル環境構築の手助けも行っている。
会社のPC環境を一気通貫にサポート
このように、LenovoPROはテレワーク環境に必要な各種デバイスをまとめて取り扱っており、関連する多くのサービスの優待を用意している。テレワークではPCはもちろんのこと、さまざま周辺機器やサービスが求められるが、LenovoPROならば在宅勤務、設計開発、外勤、内勤などの働き方に応じて環境ごとまとめて揃えることが可能だ。
LenovoPROでは、1つのユーザーアカウントに対して1人の専任担当者がアサインされ、その会社の規模や業務、目的に応じて、会社全体のPC環境について相談に乗ってくれる。働き方改革が叫ばれ、新型コロナウイルスによる影響でテレワーク環境が求められている昨今、業務環境の刷新を考えるSMBは多いだろう。そのような環境整備への対応に悩みを抱えた中小・中堅企業の担当者は、まず一度、LenovoPROに電話をしてみてほしい。
事業継続緊急対策(テレワーク)助成金について
3月6日、東京都は新型コロナウイルス感染症等の拡大防止および緊急時における企業の事業継続対策として、都内の中堅・中小企業等に対してテレワーク導入の経費を助成する取り組みを始めた。
助成対象経費となるのは、PCやタブレットの購入費、PC等のリース料金、クラウドサービス等のツール利用料など。LenovoPROでは、無償のガイドブックをPDFで配布しているほか、テレワーク導入のために最適な機器およびサービスの相談にも応じている。
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