Instagramは今年で15周年、リールとDMが成長をけん引 - AIアシスタント「MetaAI」導入へ

Instagramが2010年10月6日にiOSアプリをリリースしてから、15年がたった。米Metaの日本法人であるFacebook Japanはこれに合わせて、これまでの15年を振り返るとともに今後の展望について示すメディア向けの説明会を開いた。

Instagramはリリース以来、興味関心を通じて他者とつながったり、クリエイティビティを発揮したりするための場所として、サービスや機能を拡大してきた。最近ではリール（短尺動画）の利用も主流なものとなっており、Instagramの利用時間のうち半分以上を占めるまでに成長しているという。

Instagramは写真投稿だけでなく自己表現のプラットフォームへ

説明会にはFacebook Japan 代表取締役の味澤将宏が登壇し、Instagramの15年の歴史を振り返った。同氏はリリース当時について「スマートフォンのカメラは性能が良くなく、回線も遅かった。しかしInstagramはセンスの良いフィルター機能を備え、画素数が少なくてもきれいな写真をアップロードできた。多くの画像共有サービスがWebに一度画像をアップロードする仕組みだった中、アプリだけで完結できる点が画期的だった」と振り返った。

Facebook Japan 代表取締役味澤将宏氏

Instagramは2010年10月にアプリをリリースした後、2012年4月にFacebookに買収され傘下に加わった。2013年6月に動画への対応を開始すると、12月にはDM（ダイレクトメッセージ）機能を追加した。2015年8月には正方形のフォーマットだけでなく、縦長・横長の写真や動画を投稿できるようになった。

2016年5月には、以前の一目でカメラとわかるクラシックなアプリアイコンから、今ではすっかり見慣れたピンクのグラデーションのアイコンへと変更された。これにより、従前の単なる写真共有アプリから、カメラにとらわれずさまざまな写真や動画を共有するプラットフォームへと、イメージが刷新された。

時系列ではなくユーザーの好みに合わせて写真・動画を表示するフィードや、投稿内容が24時間で消えるストーリーズが実装されたのも2016年だ。24時間以内に投稿が消えてしまうため、気軽に投稿できるハードルの低さが現在でも好評だという。

2016年にアプリアイコンを刷新した

2017年には、「インスタ映え」という言葉が「現代用語の基礎知識選ユーキャン新語・流行語大賞」で年間大賞を受賞した。このころから、Instagramの投稿内容がユーザーの消費行動にも影響を与え始めたそうだ。

こうした状況を支援するため、Instagramは2018年6月に、投稿からECサイトへ遷移できるショッピング機能を実装した。同年10月にはぐるなびと協業し、Instagramから飲食店を予約できる機能も備えている。

さらに2019年6月にはブランドコンテンツ広告を開始し、インフルエンサーやクリエイターの投稿を企業などが広告として配信できる仕組みも始めた。

この時期を境に、同社はクリエイターの支援を開始。2023年6月にクリエイターとファンの交流を促す一斉配信チャンネルを始めたほか、7月にはコンテンツを収益化できるクリエイター向けのサブスクリプションをリリースした。

近年はクリエイターの支援を強化している

未成年も安心して利用できるプラットフォーム作りを推進

Instagramはこうした機能拡大と並行して、安心して利用できるプラットフォーム作りにも注力している。2016年9月に安全な体験を提供するための第一歩として、特定のキーワードが含まれるコメントを非表示にするフィルター機能を実装した。

未成年の保護にも力を入れており、2021年3月に18歳未満のユーザーと、そのフォロワーではない大人とのDMなどやりとりを制限した。7月には16歳未満のユーザーのアカウントが非表示設定になった。

2022年6月には、保護者のアカウントと子どものアカウントを連携することで保護者が子どものInstagram利用時間を管理したり、フォローしているアカウントを確認したりできるペアレンタルコントロールを導入。また、20224年1月には18歳未満のユーザーに対するDM設定を厳格化し、相互に10代であってもフォローしていないアカウントからのDMを受け取れないようになった。

6月からはセクストーション対策として、性的な写真・動画を匿名で取り下げる仕組みを国内でも開始した。なお、セクストーションとは、セックス（性的）とエクストーション（脅迫）を組み合わせた造語で、性的なおどし・ゆすりを意味する。

2025年1月、ティーン（13歳～17歳）のユーザーのアカウントにさまざまな保護機能を自動で適用するティーンアカウントを日本で導入開始した。

未成年ユーザー保護のための取り組み

今後もAIで価値あるクリエイティブ体験をサポート

「Instagramにとって日本は非常に重要なマーケット」（味澤氏）なのだという。Instagramのグローバル月間アクティブアカウント数が30億を達成し、これに伴って日本でもユーザー数が増加している。日本はグローバルと比較して、ユーザーの割合が多いことに加え、エンゲージメントも高いそうだ。

また、Instagramのユニークな新しい使い方を考える人が多いという特徴もあるという。そのため、日本のユーザーとエンジニアの対話から生まれ、その後グローバルに広がった機能もある。

その一例が、QRコード。この機能は2019年12月に国内でリリースされ、2020年8月にグローバルで導入された。その他、旅行先や飲食店をInstagramで検索するユーザーが多いことから、地図検索機能も日本で誕生した。

日本から生まれた機能の例

味澤氏は続けて、「現在のInstagramの成長をけん引しているのはリールとDM」だと紹介。Metaのデータによると、Instagramを利用する時間のうちリールが占める割合は50%以上だ。また、1日にユーザーがリール動画をDMなどでシェアする回数は、実に45億回以上とのことだ。Instagramで動画を視聴する時間は、前年と比較して20%ほど伸長している。

こうした傾向を踏まえて、InstagramはモバイルアプリのリールとDMにアクセスしやすくなるよう、タブの順番を変更するテストを開始する予定だ。日本を含むグローバルで、「早ければ今週中、遅くとも数週間以内に開始する」（味澤氏）としている。

近日中にテストを開始することが発表された

また、同社はサービス改善に積極的にAIを活用する方針だ。これまでの実績では、AIがユーザーにコンテンツをおすすめすることで、利用時間が約6%増加している。今後も積極的におすすめのアルゴリズムにAIを活用し、おすすめや検索の精度向上を図る。検索結果の要約やコンテンツの発見についても、AIアシスタント「MetaAI」を導入する予定だ。

広告効果もAIによって改善している。Metaのプラットフォームで広告を配信したところ、広告費用1米ドル当たり3.71米ドルの費用対効果が確認されたという。また、AIを用いた広告配信最適化ツール「Advantage+」の使用により、獲得単価が9%ほど改善されたとのことだ。

味澤氏は「写真共有アプリとして誕生したInstagramの原点はクリエイティブ。15年前の当時から、自己表現を楽しんで人とつながることがDNAでありコアの価値である。今後もAIを含む最新のテクノロジーを活用してユーザーがクリエイティビティを最大限に発揮できるよう、プロダクト開発を進める」と方針を語った。