レノボ・ジャパンは8月30日、日本を含むアジア地域の16〜25歳の生徒学生および11〜15歳の子どもを持つ保護者を対象に実施した、コロナ蔓延後に行われた遠隔授業および学習体験についてコロナ前との比較調査の結果を発表した。

  • コロナ禍以前と現在の遠隔授業の割合

    コロナ禍以前と現在の遠隔授業の割合

コロナの感染拡大以前、日本では遠隔授業の実施率が13％とほかのアジア地域より低い水準にあったが、昨年の緊急事態宣言以降に遠隔授業が一気に広まり、導入割合は51％となった。しかし、インド、香港、インドネシア、フィリピン、マレーシアなど70%を超える割合に対して低い数字だという。

遠隔授業のメリットとしては、半数以上が「自宅などの快適な場所からアクセスできる」「通学時間を削減できる」と回答しており、緊急的な措置を超えるメリットがあることがわかった。この結果は日本とアジア全体での差はない。

  • 遠隔授業中にテクニカルトラブルが発生した場合の解決方法

    遠隔授業中にテクニカルトラブルが発生した場合の解決方法

また、遠隔授業でテクニカルトラブルが発生した場合、日本では「自分で解決する」との回答が32％、「クラスメイトや友人」が30％と、「両親、その他の大人の家族」や「教師や学校関係者」の回答を上回った。これについても日本に特異な傾向はなかった。

一方で、遠隔授業の課題として「家庭では集中できない」が40％、友人と直接会えないことで孤独を感じることを挙げる人が38％いたという。

  • 遠隔授業の実施における課題

    遠隔授業の実施における課題

これらの結果からレノボは、GIGAスクール構想により教育のICT化はこの1年で大きく前進し、アジア各地区の子供たちと同様ICTを使いこなす能力が育まれている一方で、遠隔授業の実施率で日本はアジアトップクラスの市場に比べまだ高いとは言えず、GIGAスクール端末の利活用を進める途中段階にあることを示しているとしている。また、コロナウィルスの封じ込めのために遠隔授業を徹底するには、子供たちの気分転換にもなり、かつ先生と児童生徒、児童生徒間のコミュニケーションが促進されるようなカリキュラム実施が重要だと考察している。