IDC Japanは10月15日、国内フィーチャーフォンおよびスマートフォンユーザーの利用意向調査を踏まえた2013年～2017年の国内スマートフォン加入者数の予測を発表した。2013年における国内スマートフォン加入者数は、5105万人にまで拡大すると予測している。

同社は、2013年の国内スマートフォン市場は、フィーチャーフォンからスマートフォン契約に移行する新規ユーザーが順調に拡大すると予測。特に、NTTドコモやKDDI、ソフトバンクモバイルの大手通信事業者3社が積極的にiPhoneを売り出すと見ており、スマートフォン利用者拡大に向けた大きなプラス効果になるとしている。

国内スマートフォン加入者数予測： 2012年～2017年

また、前回までの調査と同様に、フィーチャーフォンユーザーの約半数がスマートフォンに関心を示す結果となっており、これらの要因から2013年における国内スマートフォン加入者数は、5105万人にまで拡大すると予測している。

国内スマートフォン市場は、2014年においても順調に拡大すると考えられ、同年の加入者数も前年比23.0％増の6277万人となる見込み。同年のOS別の加入者数内訳では、Androidが2013年からシェアを1.9ポイント下げて60.7％。逆にiPhone 5s/5cで新規スマートフォン顧客の拡大が見込めるiOSは、2013年からシェアを1.8ポイント上昇させて39.2％まで増大すると予測している。

一方、現状において既にシェアが縮小傾向にあるBlackberryとWindows Phoneに関しては、今後も厳しい状況が続くと見られ、AndroidとiOSを除くその他OSのシェアは1.0％未満にとどまると予測している。

2014年の後半以降では、スマートフォン需要の中心が「新規加入者」から「既存ユーザーの買い替え」に大きくシフトしていく可能性が高く、法人向けおよび高齢者向け需要においては、フィーチャーフォンに対するニーズが根強く残る可能性があることなどの理由から、2015年以降の成長率は徐々に鈍化していくと予測している。IDCの予測では2017年のスマートフォン加入者数は、2013年の約1.45倍となる7401万人となる。

今後の見通しについて、IDC Japan PC，携帯端末＆クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの木村 融人氏は、「短期的に見た場合、スマートフォン需要はNTTドコモがiPhone 5s/5cの販売を開始したことで、2013年後半も引き続きiOSが市場拡大の大きな鍵を握ることになるだろう。ただし中期的に見た場合、大手通信事業者3社が揃ってiPhone販売を戦略の中核とすることで、事業者間の競争戦略、競争環境が同質化し、低料金サービス競争に陥る恐れがある」と述べている。