奈良県立医科大学と富士通は9月13日、周産期における妊産婦の生活状況や健康状態などをIoTやAIを活用して見守るサービスを実現するため、両者が参画するMBTコンソーシアムにおいて、「周産期・育児サポート部会」を8月に設立したことを明らかにした。

今後、同部会の活動の一環として、奈良県立医科大学付属病院に通院している周産期の妊産婦約30名の電話による健康相談を中心とした共同実証を、10月1日から2018年1月31日まで実施する。

同実証実験では、看護師が24時間365日常駐する富士通グループのコールセンターと奈良県立医科大学が連携し、妊産婦からの健康相談の一次対応や定期的な健康状態の確認などを行う。

その後、妊産婦や医師、医療スタッフなどからのフィードバックや対応履歴から、妊産婦や子育て世代を総合的にサポートするサービスの有用性や事業性を検証し、妊産婦の血圧や体重などのデータと連携したIoTによる見守りサービスの提供や、健康相談へのAI活用などの開発を進めていく予定だ。

MBTコンソーシアム「周産期・育児サポート部会」にて実施する実証イメージ