電通と国内電通グループ3社は4月27日、2030年までに起こるとされるトレンドをまとめ、未来起点の経営戦略立案や新規事業、サービス開発に活用できる中期未来予測ツール「電通未来曼荼羅2023」を同日より提供開始したことを発表した。
電通未来曼荼羅は2010年に提供を開始したもので、「人口・世帯」「社会・経済」「科学・技術」「まち・自然」の4つのカテゴリーに分けてトレンドを分類し、それぞれのトレンドの概要とデータ、関連トピック、それらが未来にもたらす変化や重要になる視点をまとめている。同ツールを用いたコンサルティングサービスも行っており、これまでもアップデートを重ねながら、多くの顧客企業の経営戦略立案や事業シナリオの策定、商品・サービス開発などに活用されてきたという。
今回発表された「未来曼荼羅2023」は、時代の変化に合わせて前年度版から21のテーマを追加しアップデートしており、最新版では72のトレンドテーマが設定されている。
最新版では、2030年までの数年間に起こり得る未来トレンドの中でも、近年急速な広まりを見せ、今後のビジネスに多大な影響を与えると予測される価値観やテクノロジー、社会動向も踏まえている。各トレンドにおける今後の展望や商機について多角的な視点から紹介する「未来へのヒント」では、最新の知見から得た示唆が盛り込まれている。
追加された代表的なトレンドテーマの例としては、「α世代の新しい価値観と教育」「週4日勤務制(週休3日制)の普及」「美容の"ハイパーパーソナライズ"」などがある。
「未来曼荼羅2023」を活用した新規事業構想を体験できるワークショップの開催も決定しており、未来に起こることが予想される事象・トレンドの紹介に加え、事業環境をとりまく重要な外部環境の変化を特定し、どのように「未来曼荼羅2023」を活用して新たな事業開発へ着想すべきかについて学べるという。