富士通および大塚製薬工場は8月24日、国立がん研究センター、国立長寿医療研究センターとともに、がん患者の低栄養リスクを予測するAIサービス構築に向けた共同研究を開始すると発表した。

がん患者の低栄養状態は、予後不良と関連していることが知られており、その栄養状態は病状の進行や治療内容によって変化する。栄養状態の悪化を防ぎながら治療を継続するためには、適切なタイミングでの介入が必要であり、そのための臨床栄養管理手法の確立が求められている。

同研究では、国立がん研究センター東病院の電子カルテシステムに蓄積された、がん患者1万人分の診療データ匿名化して使用するとのことだ。研究グループは、診療データを分析することで、患者の低栄養リスクを早期に予測するAIモデルの構築を目指す。なお、研究期間は2022年3月までを計画しているという。

富士通と大塚製薬工場は、同研究により得られたAIモデルを全国の医療機関に普及させて、将来的には、低栄養リスクの高い患者に対して早期の介入を実施し、治療効果の向上につなげる狙いだ。