電通は12月11日、日本気象協会の気象データを活用し広告マーケティングの高度化を実現するフレームワーク「Weather Enhanced Marketing（ウェザー・エンハンスト・マーケティング）」の開発を開始すると発表した。

同調査によると、気候の変動が人々の行動に及ぼす影響は、かねてよりさまざまな基礎分析や定性的な見解の中で語られてきたという。同社は、広告マーケティングにおいても気象が及ぼす影響は大きく、メディア接触履歴やその後の購買行動も含め、無視できない要因の1つに挙げることができると説明する。

こうした状況を踏まえ、同社は日本気象協会と連携し、気象要因をマーケティング活動に取り入れるための検討を進めていくに至った。これにより、さらに高度な広告マーケティングの実現を目指したい考えだ。

具体的には、日本気象協会が保有する豊富な過去の気象データや、そのデータを用いた分析結果、最新の気象予測データなどと連携し、ソリューションの開発を行っていく。ソリューションとしては、デジタル広告の配信素材を気象データに連動させて最適化する仕組みや、AIを用いた広告効果予測モデルに過去の気象データを投入し予測精度を向上させる仕組み、気象データを考慮し最適な広告投下タイミングを分析するプランニングツールの導入などを検討していく予定となる。

また同社は、日本気象協会とともに市場における商品の需給バランスを予測し、既存サプライチェーンの最適化を促進する「CPFR」の実現を目指すという。

CPFRの進展により、消費者は欲しいときに欲しいものを適正な需給バランスの中で購入できるようになる。一方のサプライチェーンは、農業等生産品不作による品薄や価格高騰、商品の欠品による機会ロス、製造過多による在庫保持・廃棄コストの増加などを防ぐことが可能となる。

  • CPFRの全体像イメージ