IDC Japanは6月18日、国内産業分野別IT市場における2013年下半期の分析と2014年～2018年の市場規模予測を公開した。

2013年はアベノミクス効果による景気回復基調が継続し、多くの企業でIT支出が伸び、国内IT市場はほとんどの産業分野でプラス成長を示したが、2014年の国内IT市場は、Windows XPからのPC更新増の反動やスマートフォン市場のマイナス成長などの要因によって多くの産業分野でマイナス成長となると見込んでいる。

国内IT市場 主要産業の前年比成長率の推移予測(2013年～2016年)

2014年の国内IT市場全体の前年比成長率はマイナス1.0%、市場規模14兆1,553億円、と予測している。また2013年～2018年の年間平均成長率(CAGR: Compound Annual Growth Rate)は0.3%、2018年のIT市場規模を14兆5,484億円と予測している。

分野別では、通信/メディアが前年比成長率マイナス4.5%、市場規模1兆9,355億円と大きく落ち込むと予測。2012年に集中していた通信事業者の無線インフラストラクチャ関連の整備投資がいったん落ち着きを見せるため、2013年から2014年にかけてマイナス成長となるとしている。

組立製造は、前年比成長率がマイナス0.3%、市場規模が1兆4,451億円、プロセス製造は前年比成長率がマイナス0.5%、市場規模が7,547億円。2013年は円安の影響によって輸出の多い企業で業績が回復し、IT支出において堅調な成長を示したが、2014年は前年の反動や海外展開の加速などの要因で低調となるという。

一方、情報サービス業は前年比成長率が0.3%、市場規模が8,260億円で、スマートフォンやタブレット&eReaderの市場拡大の影響でインターネットビジネス向けインフラの拡充が進みIT支出が伸びると予測している。医療は、前年比成長率が0.9%、市場規模が5,255億円で、医療機関向けのみならず、高齢化社会に向けた包括的な地域体制に向けたIT支出が堅調になると見込んでいる。

消費者市場は、前年比成長率がマイナス1.1%、市場規模が2兆5,125億円で、タブレットやeReaderの需要は拡大しているものの、スマートフォンはブームが一巡し2012年をピークに2013年よりマイナス成長が続いている。

2013年までは、2桁成長を続けてきた第3のプラットフォーム市場は、スマートフォンを中心としたスマートモバイルデバイス市場の成長が頭打ちになるにつれ、徐々に成長率が低下すると予測。第3のプラットフォーム市場を拡大していくには、どのような企業でどのような利活用が求められているのか、詳細に検討する必要があると指摘している。

予測を受け、IDC Japan ITスペンディング シニアマーケットアナリストの福田馨氏は「ITベンダーは、産業分野ごとに異なるITへの期待やニーズを的確に捉え、ソリューションを提供すべきである」と分析している。

今回の発表はIDCが発行したレポート「国内IT市場 産業分野別 2013年下半期の実績と2014年～2018年の予測」にその詳細が報告されている。