不況がユーザーのインターネット利用時間を増やしている!?――こんな調査結果が発表された。米Harris Interactiveは12月23日(現地時間)、米国のインターネット利用に関する最新の調査報告をまとめた。それによれば、2009年における米国ユーザーの1週間のインターネット利用時間の平均は13時間、10年前の調査報告と比較して約2倍にまで急増している。Harrisはインターネットで利用可能なサービスが充実したと同時に、昨今の不況が影響した結果だと分析する。

調査は電話アンケート形式で7月7～12日と10月13～18日の2期間にわたって行われ、2,029人が対象になった。13時間は平均値だが、全体の20%は1週間のうちわずか2時間以下しかオンラインの時間がなく、その一方で14%は1週間に24時間以上をオンラインで過ごすなど、両極端な形になっている。平均値を過去の調査結果と比較すると、1999～2002年にかけては7時間だったのに対し、2003～2006年までは8～9時間まで微増し、2007年の段階で一気に11時間まで増加した。2008年はさらに増加し、14時間まで到達している。2008年はリーマンブラザース破綻に端を発する金融危機や大統領選挙などが盛り上がった時期であり、この結果と何らかの形でリンクしている可能性がある。

そのほかのデータでは、年齢別の分母でみると30歳代(30～39歳)が18時間と平均値が多く、25～29歳(17時間)と40～49歳(17時間)がそれに続く。また回答者全体の約半数が調査日の前月に何らかの買い物をオンラインで行っており、この割合は30～39歳が62%で最も多い。米国全体の大人のオンライン人口は1億8,400万人(80%)で2007～2008年を通して変化していない。興味深いのは仕事を離れて自宅でインターネットにアクセスするユーザーの割合の増加で、2005年の66%、2006年の70%、2008年の75%から比較して、76%と着実に増えている。

過去2年で大きくオンラインユーザーが増加している背景には、インターネット利用人口やサイト/アプリケーション数の増加、さらにオンラインTVやコーマスサイトの利用増加など、利便性が大きく向上したことが寄与しているとみられる。また同時に不況が一種の閉じこもり現象を起こしており、コストのかかる外出よりも、(よりお金のかからない)インターネットで遊ぶことを選んでいる可能性があるという。