サイバーエリアリサーチは11日、全国に実店舗をもつ百貨店・スーパー・家電量販店などの流通系サイトに関する調査結果を発表した。これによると「自分の生活や居住エリアに関係のない情報はほとんど見ない」と回答した人は52.4%。一方「自分の居住エリア周辺の実店舗情報をもっと知りたい」は55.6%で、地域密着情報へのニーズが高いことが分かった。

調査は、過去半年以内に百貨店・スーパー・家電量販店などの流通系サイトを利用したことがある人を対象に2009年1月16日・17日にインターネットで実施。500人から有効回答を得た。

これによると、サイトの地域情報に関する質問で、「自分の居住エリアに関する情報(店舗情報・キャンペーン情報など)を探してもなかなかほしい情報が見つからない」という項目に関し「あてはまる」「ややあてはまる」と回答した人は計45.2%。

また、「サイト訪問のたびに自分のエリアを指定しなければいけないのがわずらわしい」との項目で「あてはまる」「ややあてはまる」と回答した人は計49.4%で、地域情報に関する情報量と使い勝手に不満を抱いている人が、半数近くに上ることが分かった。

「自分の生活や居住エリアに関係のない情報はほとんど見ない」との項目に「あてはまる」「ややあてはまる」と回答した人も52.4%だった。

「地域情報に関するニーズ」調査結果

一方、「自分の居住エリア周辺の実店舗情報(店舗数・場所・営業時間など)をもっと知りたい」との項目で「あてはまる」「ややあてはまる」と回答した人は55.6%。「自分の居住エリア周辺で実施しているキャンペーンやセール情報などをもっと知りたい」との項目に「あてはまる」「ややあてはまる」と回答した人は66.0%。「地域密着情報」へのニーズが極めて高いことが分かった。

さらに、サイトの使い勝手に関しても、「なるべく短い経路で自分の居住エリアに関連する情報へたどりつきたい」に「あてはまる」「ややあてはまる」と回答した人は59.0%で、サイトの利便性に対するニーズも高いことが明らかとなった。

これを裏付けるように、流通系サイトが地域情報のニーズを満たした場合、「そのサイトへの興味関心が高まる」と回答した人は59.4%、「そのサイトの利用機会が増える」が61.8%。6割前後の人が、地域情報が充実すれば、サイトの利用機会や関心が高まると回答した。

サイバーエリアリサーチでは、調査結果について、「ユーザーは自分に関わりのある地域情報を『より多く』『より見つけやすく』『より単純な経路で』入手したいと考えていることが明らかになった」と分析。

その上で、流通系サイトに対し、「まずは地域情報を充実させ、さらに、ユーザーの地域に応じてコンテンツを切り替える『エリアターゲティング』で適切な情報をユーザーに届ける」ことを提案している。