IDC Japanは6月26日、2019年第1四半期（1月～3月）の国内サーバー市場動向を発表した。2019年第1四半期同市場の売上額は1424億円で、前年同期から11.6%増加、出荷台数は12万9000台で、前年同期から8.8%減少した。

売上額は前年同期比で2桁のプラス成長となった。製品別では、x86サーバーとメインフレームが前年同期比2桁のプラス成長となった。x86サーバは9四半期連続でプラス成長、メインフレームは2四半期連続で2桁のプラス成長となった。

x86サーバは、出荷台数が前年同期比でマイナス成長だったが、売上額は2桁のプラス成長となった。その要因は、x86サーバの平均単価上昇にあるという。同社は、x86サーバの平均単価が上昇した背景には、x86サーバに搭載するプロセッサのコア数増加、これに伴うメモリ搭載容量増加、HDDからSSD（Solid State Drive）へのシフトなどがあると見ている。

売上額では、富士通が首位を維持した。これにNEC、日本ヒューレット・パッカード（HPE）、デル テクノロジーズ（Dell Technologies）、日立が続いている。

出荷台数は、NECが首位を維持した。これに富士通、HPE、Dell Technologies、日立と続いている。

  • 2019年第1四半期　国内サーバ市場(売上額) 資料：IDC Japan