Applied Materials(AMAT)が5月18日(米国時間)に2023年度第2四半期(2023年2月～4月)の決算概要を発表した。

それによると、売上高は前年同期比6％増の66億3000万ドル、純利益は同3％増の15億7500万ドルとなった。

セグメント別に業績を見ると、半導体システムの売上高は同11.6％増の49億7700万ドルで、ファウンドリ/ロジックその他向けの比率が前年同期の65％から84％へと拡大する一方、DRAM向けが同21％から11％へと縮小、フラッシュメモリも同14％から5％へと縮小させており、メモリ不況を色濃く反映した結果となった。

また、地域・国別の売上シェアは、韓国がトップで24％(前年同期は16％)、次いで台湾の22％(同23％)、中国21％(同34％)となっており、この3地域・国だけで全体の7割近くを占める規模となっている。ただし中国は、米国による対中半導体規制の影響から売り上げに占める比率を割合を下げている。一方、米国内に向けた投資活発化の影響などから米国のシェアが同11％から17％へと拡大傾向にある。

同社によると、自動車や産業向け半導体の増産ラッシュが追い風になっており、メモリ分野の受注鈍化を影響を和らげているという。

なお、2023年度第3四半期(2023年5〜7月)の見通しについては、売上高が51億5000万ドル±4億ドルと、前年同期比で最大12％減、良くても微増程度としている。四半期ベースでの減収となれば、2019年度第4四半期(2019年8～10月)以来、15四半期ぶりとなる。

同社の社長兼CEOのGary Dickerson(ゲイリー・ディッカーソン)氏は、「2023年度第2四半期は売上高、利益ともに想定範囲の上端に近い堅調な業績を達成し、今年度を通して市場の成長を上回る伸びを達成できる見込みが示された。半導体需要が世界的に拡大し、戦略的な重要性が増すなか、大きな技術転換が新規材料や技術の導入によって可能になり、それがAMATに成長機会をもたらしている。そのため長期的な見通しはきわめて明るいと考えている」と述べている。