IDC Japanは4月24日、スマートフォン、メディアタブレット及びPCを対象とするモバイル/クライアントコンピューティング市場における世界と日本市場の比較分析結果を発表した。

分析結果によると、家庭市場の人口当たりPC出荷台数比率においては、、欧米は2000年から2010年の間で人口に対するPC出荷比率は6ポイント増加し、2010年は米国では約13％、欧州は9%を示しているが、日本においては2000年以来、毎年ほぼ5%前後と一定で推移している。この結果について同社では、携帯電話によるインターネット接続が2000年前後から可能であったこと、さらにPC価格が日本で高止まりしていたことが背景にあるとみている。

各地域の人口に対する家庭市場向けPC出荷比率(2000～2010年) 資料:IDC Japan

また、2011年第2四半期において家庭市場におけるメディアタブレットの出荷台数が、世界各地においてネットブックPCの出荷台数を上回り、米国においては同四半期に13インチ以上のノートPCの出荷台数も上回っていることが明らかとなった。同社では、メディアタブレット市場における米国の躍進について、同年のアップルiPad2、及びAmazon Kindre Fireの発売が貢献しているとの見方を示している。

さらに、モバイル/クライアントコンピューティング市場では、これまで最大の市場であった米国を抜き、2011年第1四半期には、日本を除くアジア・パシフィック地域が最大の市場となり、同年第4四半期には8,000万台を超える市場に成長、世界の約3分の1を占めるにいたった。これは、同地域におけるAndroidベースのスマートフォン市場の拡大と中国を中心としたPC市場の拡大が寄与していると同社はみている。この市場における日本の出荷台数は、スマートフォンの出荷が植えたことで、2011年第4四半期は、1,170万台と初めて四半期で1,000万台を超える結果となり、市場が拡大している。

IDC Japan PC、携帯端末＆クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの浅野浩寿氏は「国内家庭市場のPCは、欧米に比べて人口当たりPC出荷台数比率が低く、まだ伸びしろがあるマーケットである。PCベンダーはユーザーに対しスマートフォンやメディアタブレットと組み合わせた提案を行うことで、ユーザーニーズを引き出すことが必要である」と述べている。