「地下鉄という都市鉄道ができた東京は、その後の人口増大や経済活動の活性化といった変化についていけた」─。こう語るのは東京地下鉄(東京メトロ)社長の小坂彰洋氏。東洋初の地下鉄として東京の浅草―上野間が開通し、来年で100周年を迎える。その同社が一昨年に上場し、次のステップを歩んでいる。売上高の9割を鉄道事業が占める中、今後の成長戦略とは?
街の経済発展を支えた地下鉄
─ 1927年12月30日に東洋初の地下鉄として東京の浅草―上野間が開通し、来年で100周年を迎えます。地下鉄の役割をどう振り返りますか。
小坂 世界中の様々な都市と比べても、100年前に東京に地下鉄ができたことは東京という街にとっては、とても素晴らしいことだったと思います。当時は東京の交通というと、路面電車が主流で何路線も通っていました。それ以外は馬車や人力車、荷車です。まだエンジンで走る自動車がない頃でした。
─ 昭和2年ですね。
小坂 はい。そういう時代に地下鉄を作ることには非常に意味がありました。
自動車が一般家庭に普及するモータリゼーションが起こる前に地下鉄という都市鉄道ができた東京は、その後の人口増大や経済活動の活性化時には非常にスムーズにその変化に対応しながら移行できました。社会構造の変化に街がついて行けたわけです。
東京では1941年に帝都高速度交通営団(営団地下鉄、現東京メトロ)が発足し、戦後、丸ノ内線以降の地下鉄を順次建設していったわけですが、その後の60年代に入ってモータリゼーションが始まりました。
営団は、街の発展を追いかけながら地下鉄を整備していきました。こうした歴史を経て、現在の3000万人を超える東京圏は成り立っているのです。
─ 地下鉄が東京の経済発展を支えてきた1つの要因だと。
小坂 はい。もし地下鉄が存在せず、道路交通だけだったら人口増加が続いてきた東京の街はパンクしていたと思います。加えて言えば、周辺に国鉄(現JR)や民間鉄道の近郊路線がきちんと発達していたというのも大事な要素になります。
例えばアジア諸国の都市では、もともと地下鉄という公共交通を整備するという発想がないままに自動車が誰でも買えるようになって自動車で都心に来るという街づくりが進みました。
米国のロサンゼルスのように人口密度が低く、面積が広い街であれば、それでも成り立つのですが、アジアの都市は高密度で、それでは成り立たない。
─ 都心への移動手段が地下鉄などの鉄道ではなく、自動車に依存しているわけですね。
小坂 そうです。そのため、都心が大渋滞し、社会問題化しました。そうなってからバンコクやマニラでは、公共交通を整備しようと動き出したのです。国を挙げて整備していくと思いますが、ただ、その過渡期では大変な苦労をすることになります。
街の機能を維持するために既存の道路交通を使わなければならない上に、地下鉄工事をするときには、その道路交通を1回止めて工事をしなければならないからです。
それに対して日本は適切なタイミングで地下鉄の建設が始まったと言えます。その意味でも、当社の前身である「東京地下鉄道」の創業者・早川徳次には先見の明があったと言えますね。
創業者・早川徳次の慧眼
─ 当時の政府にそういった発想があったのですか。
小坂 もちろん、政府にも構想はありましたが、具体的に会社を興して行動したのは早川が最初になります。他の人たちの間でも地下鉄の構想は練られていたようですが、関東大震災でみんな挫折してしまった。そんな中で早川だけが何とか資金繰りにも成功したのです。
本来であれば一気に新橋付近まで通したかったようですが、資金の関係で、まずは浅草―上野間の約2・2㌔だけを開業させました。開業すると、物珍しさもあって、大変多くのお客様に乗っていただいたようです。
その光景を見て動き出したのが五島慶太氏(東急グループ創業者)です。五島氏は東京高速鉄道という会社を設立して渋谷―新橋間に地下鉄の建設を始めたのです。
─ 東京地下鉄道開通時のポスターには洋装、和装の「晴れ着」を着た老若男女が電車を待っている姿が描かれていますね。
小坂 そうですね。それだけ早川には慧眼があったということだと思います。その後、戦後に入ると営団が国・都からの補助金を使いながら路線を延長していきました。銀座線と丸ノ内線だけが、線路幅が1435㍉の「標準軌」で、電気は線路脇に敷設されたサードレールというレールから取り入れています。
一方、61年から開通した日比谷線以降は線路幅が1067㍉の「狭軌」で電気は車両天井のパンタグラフから取り入れています。これは相互直通運転で乗り入れる近郊の鉄道と同じ規格にするためです。そうすることで電車が行き来できるのです。
─ 将来を見越した規格づくりを進めていたのですね。現在の路線数は9線ですね。
小坂 ええ。都営地下鉄を含めれば東京の地下鉄は13路線になります。
─ 小坂さんは新線の建設に携わってきましたね。
小坂 半蔵門線、南北線、副都心線の3路線です。
上場は次のステップアップ
─ 苦労話はありますか。
小坂 苦労はたくさんしましたね(笑)。その中の思い出として印象深いのが半蔵門線の水天宮前駅から押上駅までの延伸建設です。2000年当時、私は現場の技術課長として現場事務所に配属されており、水天宮前駅から清澄白河駅までが担当でした。
まさに、現在の当社の本社(今夏から日本橋箱崎町)の脇の辺りは私の担当工区でした。
─ 隅田川を横切るトンネルを掘ったということですか。
小坂 はい。清澄白河駅から横方向に穴を掘り、水天宮前駅につなぎました。シールドマシンという掘削機械を使って安全に掘り進める技術が確立されていたので、トンネルを掘ること自体は大きな問題ではありませんでした。
ただ、過去の工事で杭が残置されていたりすると、工事の難易度が一気に高まり、工事のスケジュールにも大きく影響します。もちろん、事前に地中に何も残っていないか調査はしますが、実際はどうなのかは掘ってみないと分かりません。
実際、工事の途中で想定外のものが地中に残っている箇所があり、それを取り除くのに苦労しました。その後も周辺でそういった障害物がありそうなエリアがあったのですが、フタを開けてみれば何もなく、工事も予定通りに進みました。シールドマシンが無事に到達したときは嬉しかったですね。
─ そうした現場の苦労を経験した中で24年10月に東証プライム上場を実現しました。上場をどう捉えますか。
小坂 当社が成長していくための次のステップだと思っています。そもそも営団地下鉄時代から事業展開は比較的、自由にやらせていただいてきました。今後はさらに民間の資本が入ったことで、より自由な発想で事業に取り組むことができます。
─ そして昨年6月に社長に就任したわけですが、1年半の振り返りを聞かせてください。
小坂 社長になっていくつか変えようと思ってやってきたことが少しは浸透してきたかなという感じがしています。会社の変えるべきところと変えてはいけないところがあります。
それは、昨年1年間かけて各職場を周り、ずっと社員に言ってきました。まず、変えてはいけないところは安全を大事にする考え方です。これは絶対に変えてはいけないところになります。
当社の事業では安全面で何かあれば会社の信用が一気に失墜します。ですから、当社は安全第一でなければなりません。それが当社のブランドイメージのコアの部分になります。
ですから、25年から27年までの中期経営計画では、新線建設を除いて、約1110億円を安全投資に充てます。これは全体の投資額の約3分の1になります。
─ 一方の変えるべきところとは、どんなところですか。
小坂 コミュニケーションの在り方です。鉄道業界は特に上意下達の文化があります。もちろん、それにもいいところはあるのですが、もっと上司と部下が1対1のミーティングを定期的に行うことで、現場からの提案や意見をすくい上げていこうと。
私のことも「社長」ではなく「小坂さんと呼んで欲しい」と言ったんです。大分そう呼ばれるようになりましたね。
─ 現場からの提案をまとめる部署があるのですか。
小坂 いいえ、基本的には各部で受け取って社内に広げる取り組みを進めています。例えば以前、社員にデジタル端末を配布したのですが、それを活用して電車がどのくらい遅延しているかがリアルタイムかつ一目で分かるアプリを社員が自主製作してくれました。
今や運転士は懐中時計の代わりに、それを見ながら運転しています。他にも優れたアプリがいくつも出てきています。
不動産事業と海外事業
─ 現場発のアイデアが寄与しているわけですね。今後の成長戦略を聞かせてください。
小坂 今は当社の事業構造で言えば、売上高の約90%が鉄道で、残りの約10%が主に不動産や小売り、広告といったライフ・ビジネスサービスが占めています。この鉄道以外の事業規模を10年間で2倍にしたいと考えています。
─ 不動産の開発事業は?
小坂 エリアとしては、当社の駅があるエリアで集客力のある商業店舗やオフィスなどの複合施設を建設できれば人の動きが生まれますので、それが鉄道事業にもプラスになります。
そこに重点を当てていきたいと考えています。ただ、そういう場所は当社だけでなく、不動産会社なども狙っており、なかなか出てこないというのが実状です。
ですから場合によっては、他社の開発に駅をつなげるといった提案を行うことで他社とのコラボレーションを進めていきたいと考えています。個別のプロジェクトとしては、新宿駅直上の「新宿駅西口地区開発計画」には期待しているところです。
─ 海外での事業展開も見据えているのですか。
小坂 もちろんです。会社の育て方として、自分たちの商圏で違う商品を売るというのがありますが、同じ商品を他の商圏でも売れないかという考え方も持っています。
それが英国・ロンドンの地下鉄「エリザベス・ライン」の運行です。この事業は当社としても初めての海外鉄道運営事業でもあり、25年5月から運営を開始しました。
女王の名を冠した英国の地下鉄「エリザベス・ライン」。2025年5月から運営事業を開始(出典:ロンドン市交通局)
鉄道は国によって法制度が違ったりして簡単ではありません。とはいえ、大都市で地下鉄を高頻度・高密度で運行するノウハウを我々は持っています。そのノウハウが認められたのがエリザベス・ラインです。
海外事業には様々な切り口があります。今回のような運行受託のケースもあれば、当社は建設機能も有しており、新興国で建設段階から関与する可能性もあります。
─ それだけ日本の地下鉄技術に対する信頼は世界的にも知られているわけですね。
小坂 はい。もちろん、海外事業ですからリスクもあります。特に建設だとそうです。しかし、運行などのオペレーションであれば、そこまで資金がかかるわけではありません。この「O&M(Operation & Maintenance:運行管理・保守事業)」と呼ばれる事業を他国でも是非とも展開していきたいと思っています。
