米Gartnerは4月9日(米国時間)、2014年第1四半期(1月-3月期)の世界PC市場の報告書を発表した。タブレットなどのモバイル機器の成長の影響を受けて縮小気味のPC市場だが、第1四半期は減少ペースがやや鈍化し、前年同期比1.7%減となった。4月8日にサポート終了を迎えた「Windows XP」による影響が要因と分析している。

第1四半期の世界PC市場は出荷台数が7660万台、これは前年同期から1.7%の減少となる。2013年第3四半期の8.6%減など、このところ深刻な縮小状況が続いたPC市場だが、Gartnerのアナリストによると今期はWindows XPのサポート終了に伴い買い替え需要が見られたという。中でも日本は買い替え需要が最も効果的に表れており、4月からの消費税の増加もあって第1四半期のPC出荷台数は前年同期比35%増加という強い成長がみられた。

XP需要だけではなく、欧州・中東・アフリカ(EMEA) などの地域では法人PC市場の改善が見られるという。また、米国ではタブレットのインパクトに落ち着きが見られる中でPCへの投資が次第に回復する傾向も見られるとしている。

ベンダー別シェアの首位は、中国Lenovo。同社は1290万台を出荷しトップの座を堅守した。成長率は前年同期から10.9%増で、上位5社中最も高い増加率で成長した。2位は米Hewlett-Packard(HP)で前年同期比4.1%増の1224万台、3位は米Dellで同9%増の954万台を出荷した。シェアはLenovoが16.9%、HPが16%、Dellが12.5%となる。

4位の台湾Acer Groupは前年同期から14.8%の減少となり、シェアは7.3%に。5位の台湾Asusは前年同期比4.8%増でシェアは6.9%だった。

PC市場は規模の経済を活用できないベンダーにとっては厳しい市場となり、先のソニーによるVAIO撤退など低収益ながら台数を稼げないベンダーは生き残りが難しくなっている、とGartnerは分析している。一方で上位3社は自社事業戦略におけるPC事業の重要性を提示することができたと評価している。