戸建ての売却相場を知りたいけれども、どうやって調べればよいのかわからないと悩んでいませんか。戸建て売却価格の相場は、専用のサイトなどを用いることで簡単に調べられます。また定められた計算式を使って、戸建て売却価格の相場を自身で算出することも可能です。
本記事では、戸建て売却価格の相場を調べる方法について詳しく紹介します。さらに相場に影響を与えるものや相場を調べるときのポイント、できるだけ高く売却するコツなども取り上げます。
本記事を読むことで戸建て売却価格の相場を調べる方法を理解し、実行できるようになるでしょう。これから戸建ての売却を考えている方にぜひ読んでいただきたい記事です。
WEBで戸建て売却価格の相場を調べる方法
WEBで戸建て売却価格の相場を調べる方法は、以下の3つあります。
- 実際の取引価格を参考にする
- 販売中の物件価格を調べる
- シミュレーションサイトを活用する
ここでは、各方法の詳細を紹介します。
実際の取引価格を参考にする
実際に取引された価格を参考にして相場を調べる場合、REINS Market Informationと土地総合情報システムが役立ちます。それぞれの特徴などを見ていきましょう。
REINS Market Information
REINS Market Information（レインズマーケットインフォメーション）は、国に指定された不動産流通機構が管理・運営を行っているサイトです。不動産業者のみ閲覧できるレインズに保存されている不動産情報の一部を公開しており、物件の平均価格などのデータは誰でも閲覧できます。
レインズほどリアルタイムで情報が更新されませんが、最新の売却価格を参考に相場を把握できます。
より詳しくレインズについてを知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
土地総合情報システム：不動産取引価格情報検索
国土交通省が提供する土地総合情報システムの不動産取引価格情報検索を利用しても、実際の取引価格を調べられます。国土交通省がアンケート調査によって不動産取引価格を公表しており、物件の特定はできないものの、過去5年までさかのぼって閲覧可能です。
取引を行った当事者へのアンケート情報を元に記録しているため、必ずしも正確な数値とは言い切れませんが、参考にはなります。
販売中の物件価格を調べる
購入希望者向けの不動産総合サイトを利用すれば、販売中の物件価格がわかります。不動産総合サイトで似たような物件を検索することで、いくらで売りに出ているのかがわかり、売り出し価格の相場を把握できます。
ただし、不動産総合サイトに掲載されている物件は実際に取り引きされた価格ではありません。そのため、相場と同じ価格ではないことを認識しておきましょう。
シミュレーションサイトを活用する
時間をかけずに戸建て売却価格の相場を調べたい場合は、シミュレーションサイトを活用することをおすすめします。
一部の不動産会社には売却予想価格をシミュレーションできるページがあり、戸建ての条件を入力すれば、過去の成約事例などを参考に相場を算出できます。
リアルタイムの相場や不動産ごとの事象などは反映されていませんが、手軽に相場を調べたい場合は、シミュレーションサイトを利用するのがおすすめです。
以下の記事では、価格相場の調べ方についてより詳しく解説しています。
自分で戸建て売却価格の相場を計算する方法
自身で戸建て売却価格の相場を計算するためには、建物部分と土地部分を分けてそれぞれ算出する必要があります。ここでは、建物部分の計算方法と土地部分の計算方法を解説します。
建物部分の計算方法
戸建ての建物部分は原価法を使って算出します。原価法の計算式は次の通りです。
計算式において重要となる再調達原価と経済的耐用年数について見ていきましょう。
再調達原価とは？
再調達原価は、対象となる戸建てと同じ建物を取り壊して、再度取得するのに必要な費用のことです。設定単価は金融機関によって異なりますが、再調達原価の目安は以下の通りです。
| 構造別 | 基準単価 |
| 軽量鉄骨 | 1平方メートルあたり15万円 |
| 木造 | 1平方メートルあたり15万円 |
| 重量鉄骨（S） | 1平方メートルあたり18万円 |
| 鉄筋コンクリート（RC） | 1平方メートルあたり20万円 |
軽量鉄骨で床面積1,000平米の建物の場合、再調達価格は、15万円×1,000平米＝1億5,000万円と計算できます。
経済的耐用年数とは？
経済的耐用年数とは、実際に建物が使用できる年数のことです。何年に設定するという決まりはありませんが、木造戸建て住宅の場合、通常20～25年で計算されます。また経済的耐用年数も、再調達原価と同様に、不動産会社や金融機関で設定されています。
土地部分の計算方法
土地の部分は、固定資産税評価額を使って算出できます。固定資産税評価額は、固定資産税の納税通知書の中に記載されており、価格、もしくは登録価格と記載されているケースもあります。
固定資産税評価額は、一般的に地価相場の70％になっているため、0.7で割って算出可能です。計算式は次の通りです。
土地価格の相場についてもっと知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
戸建ての売却価格の相場に影響を与えるもの
戸建ての売却価格の相場は、築年数と国内景気が影響を与えます。ここでは、戸建ての売却価格の相場に影響を与えるものを見ていきましょう。
築年数が長いと売却価格は安くなる
戸建ての売却価格は、築年数が経つごとに低くなってしまいます。一般的に最初の10年間で価格は約半分になるため、売却を検討している場合、早めに行動した方が損は少ないです。
11年目以降はゆっくりと下がっていくものの、築20年で戸建ての建物自体の価値は、ほぼゼロになってしまいます。築年数が長いと売却価格は安くなってしまうと認識しておきましょう。
国内景気が悪いと売却価格は安くなる
不動産の売買は、景気の良し悪しを見極めることも重要です。戸建ての売却価格の相場は、国内の景気にも影響を受けます。
国内景気が良い場合、戸建て住宅などの不動産物件はよく売れるため、物件数が少なくなり、相場は高くなる傾向にあります。その反対に景気が良くない時期は不動産マーケットの動きが鈍くなり、物件数が増えて価格が安くなります。
戸建て売却価格の相場を調べるときのポイント
戸建て売却価格の相場を調べる際は、以下のポイントをおさえておきましょう。
- 実際の取引価格はあくまでも参考にする
- 相場は短期間に大きく変化する可能性がある
- 売却を決めているなら訪問査定がおすすめ
- 出された査定額の根拠を質問する
正しく相場を把握できるように、ぜひ参考にしてください。
実際の取引価格はあくまでも参考にする
前に紹介したREINS Market Informationや土地総合情報システムの不動産取引価格情報検索などで実際の取引価格を調べても、その金額通りに売買できるわけではありません。
なぜなら、戸建てが同じような条件であっても、取引価格には売却のタイミングや売主・買主の事情なども関係するため、同じ価格で売却できるとは限らないからです。そのため、実際の取引価格を調べてもその数値を鵜呑みにせずに、参考程度にとどめておきましょう。
相場は短期間に大きく変化する可能性がある
戸建てを売りに出すときの相場と、実際に売却できるときの相場が大きく異なることも、認識しておきたいポイントです。相場は、人口の増減や都市開発などに影響を受け、短期間で大きく変わってしまう可能性があるからです。
戸建て住宅の条件によっては売却までに時間がかかるため、周辺相場を参考に価格を設定する場合、あえて安めにするなど、長期的に考えることも必要です。
売却を決めているなら訪問査定がおすすめ
戸建ての売却が具体的になっている場合は、不動産会社に依頼して訪問査定を受けましょう。訪問査定は、不動産会社の担当者が戸建てに訪れ、家の状態や周辺環境など総合的に判断して価格を求める方法です。より精度の高い金額を知ることができるだけではなく、担当者に物件の良さを直にアピールできるメリットがあります。
まずは一括査定サイトで複数社に査定を依頼し、その結果を受け2～3社に絞ってから、訪問査定を依頼しましょう。
おすすめの一括査定サイトは「すまいステップ」
- 初めてで不安だから実績のあるエース級の担当者に出会いたい
- 厳選された優良不動産会社のみに査定を依頼したい
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すまいステップで一括査定する
おすすめの不動産一括査定サイトは、以下の記事で紹介しています。
出された査定額の根拠を質問する
不動産会社から出された査定額を鵜呑みにしないことも重要なポイントです。不動産会社によっては、仲介依頼されることを期待して、根拠なく高額な査定額を提示する可能性があります。
高額な査定額であっても、実際の売却ではその金額よりはるかに下回ってしまうリスクがあるため、自分で調べた相場や他の不動産会社の査定結果とかけ離れている場合、価格の根拠を尋ねてみましょう。
戸建てをできるだけ高く売却するには
戸建てをできるだけ高値で売却するためには、以下の3つのポイントを守ることが重要です。
- 売却期間に最低3カ月はゆとりを持つ
- 家があるエリアの売却相場を把握しておく
- 戸建ての売却が得意な不動産会社を見つける
これらのポイントについて、詳しくはこちらの動画で解説しています。
高額売却するために最低限必要なコツをイラスト付きで分かりやすく説明しているため、ぜひご覧ください。
戸建て売却にかかる費用の相場
戸建て売却をすると仲介手数料などの他に、税金の支払いも必要になります。ここでは、戸建て売却にかかる費用の相場を解説します。
手数料など
家の売却益からどのような経費がどれくらい差し引かれるのかを見込んだうえで、売却価格を決めましょう。家の売却には、次のような手数料などの費用がかかります。
| 内容 | 相場 |
| 仲介手数料 | 売却額×3％+６万円が上限額 |
| 抵当権抹消費用 | 2～3万円程度 |
| 土地の測量費 | 35～100万円程度 |
家の売却の成功報酬として、不動産会社に仲介手数料を支払いますが、仲介手数料は上限額のみ定められており、会社によっては安く設定している可能性があります。ローン残債のある場合は、ローンを完済して抵当権を抹消する登記手続きのための費用も必要です。土地の測量費は、売却後のトラブルを防ぐために、隣地との境界をはっきりさせるための費用です。他にも必要書類の取得費などがかかります。
不動産の売却に必要な手数料などは、以下の記事でまとめています。
所得税と住民税
戸建てを売却して利益（譲渡所得）を得た場合には、それに対して所得税・住民税（いわゆる譲渡所得税）が課税されます。譲渡所得の計算式は、次の通りです。
譲渡価格は売った時の価格であり、取得費用は戸建ての購入時の費用、譲渡費用は売却した時の費用です。所得税・住民税は、譲渡所得に税率をかけて算出され、所有期間によって税率が異なります。
| 所有期間 | 税率 |
| 短期譲渡所得（所有期間5年以下） |
|
| 長期譲渡所得（所有期間5年超え） |
|
2037年分までは復興所得税も課税されます。ただし3,000万円特別控除など、一定の条件を満たせば税金負担を軽くできる制度があるため、節税するためには特別控除を活用しましょう。
不動産の売却にかかる税金について、より詳しく知りたい方は次の記事もご覧ください。
印紙税
戸建て売却には、印紙税も必要です。印紙税とは、売買契約書に添付する売却金額によって決められた金額の収入印紙代のことです。以下の表は、売買金額ごとの印紙税額です。
| 売買金額 | 軽減税額 | 本則税額 |
| 100万円超え～500万円以下 | 1,000円 | 2,000円 |
| 1,000万円超え～5,000万円以下 | 1万円 | 2万円 |
| 1億円超え～5億円以下 | 6万円 | 10万円 |
2022年3月31日までの契約書には軽減税率が適用されます。より詳しく印紙税の税額を知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
まとめ
WEBで戸建て売却価格の相場を調べる方法は、実際の取引価格を参考にする、販売中の物件価格を調べる、シミュレーションサイトを活用するなどがあげられます。自分で戸建て売却価格の相場を計算する場合は、建物部分と土地部分を分けてそれぞれ算出しましょう。
戸建て売却価格の相場を調べるときのポイントは、実際の取引価格や、相場の変動に注意しましょう。売却を決めているなら訪問査定や、出された査定額の根拠を質問することも大切です。
戸建てをできるだけ高く売却するためには、リフォームしないことや、実績のある会社に依頼することが重要です。また、戸建て売却をすると、仲介手数料などの他に税金の支払いも必要になります。本記事で紹介した戸建て売却にかかる費用と相場を把握して、ぜひ売却活動を進めるうえで参考にしてください。
戸建ての売却についてはこちらの記事もご覧ください。
※「マイナビニュース不動産査定」は以下に記載されたリンク先からの情報をもとに、制作・編集しております。
・https://www.land.mlit.go.jp/webland/
・https://www.rosenka.nta.go.jp/
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