日立グローバルライフソリューションズは7月10日、東京大学高齢社会総合研究機構(以下、東京IOG)との産学連携により、超高齢社会の課題解決に資するソリューション開発に取り組むプロジェクトを2020年7月より始動すると発表した。

  • プロジェクトの概要

超高齢化社会を迎えた日本においては、高齢者の生活変化への気づきと早期対処が求められており、特にQoL(Quality of Life)向上や健康寿命の延伸につながるフレイル(※1)対策は重要であるという。

そこで同社は、超高齢社会に関する知見を持つ東大IOGと、AI技術の活用などでは日立製作所研究開発グループとも連携し、フレイルの予兆を検知する技術をベースとした高齢者のQoL向上や健康寿命延伸をめざすソリューション開発に取り組むプロジェクトを始動する。

  • フレイルの予兆を検知する技術のイメージ

同社のコネクテッド家電(冷蔵庫、電子レンジなど)に加え、プライバシーに配慮した人感センサーなどにより、日常生活を妨げずに継続的に行動を認識し、時系列データにより高齢者宅内の行動の変化を把握することができるという。

この行動情報をもとにAI技術を利用した解析結果と東大IOGの知見を用いて、日常生活の活発さを表す「生活の活き」として可視化することで、フレイルの兆候を見極めることが可能になると同社は考えている。

(※1)高齢期に生理的予備機能が低下することでストレスに対する老弱性が亢進し、生活機能障害、要介護状態、脂肪などの転機に陥りやすい状態のこと