現在主流の「4G」の次の世代となるモバイル通信システム「5G」。これまで実験レベルにとどまっていた5Gだが、昨年12月に第1弾の標準仕様が策定されたことで、いよいよ実用化に向けた動きが加速することとなる。今年は5Gの商用化を見据えた第一歩というべき年になりそうだが、その将来を見据える上でも注目されるのが、あの世界的なスポーツイベントである。

昨年末に5G NRの仕様策定が完了、商用化に目途

ここ数年来、NTTドコモなど大手キャリアが力を入れている、次世代のモバイル通信システムの「5G」。下り最大20Gbpsを実現するなど、現在主流の「4G」(LTE-Advanced)よりはるかに高い性能を実現するもので、日本ではNTTドコモが、東京五輪が実施される2020年に合わせて、5Gの一部仕様を用いたサービスを提供するとしている。

だが実際のところ、通信業界の中でも長い間5Gに関する関心はあまり高まっていなかった。5Gの早期実現に熱心なのは、4Gの普及がいち早く進んだ日本や韓国など一部の国にとどまっていたため、仕様策定が進まず一時は2020年の商用サービス実現も危ぶまれた程だ。

しかしながら2017年に入ってその流れは大きく変わり、5Gの早期実現に向けた動きが急加速したのである。実際2月には、世界各国のキャリアや通信機器ベンダー22社が、5Gの仕様策定を進めている標準化団体の「3GPP」に対して5Gの早期策定を求める共同提案を実施。それに応える形で3GPPは3月に、2019年の商用化を可能にするべく5Gの無線通信方式「5G NR」の仕様策定を前倒しすることを表明したのだ。

そして3GPPは昨年12月に、5G NRの標準仕様の初版策定が完了したことを発表。5Gと4Gと併用するノンスタンドアロンの5G NRの標準化が今年3月までに完了する見込みとしている。NTTドコモでは2020年に、ノンスタンドアロンの5G NRを用いたサービスを提供するとしていることから、一連の3GPPの発表によってその実現に向けた目途が立ったことになる。

これまで5Gに関する取り組みといえば、標準化の進展に向けた将来像や技術のアピールに関する内容が多くを占めていた。だが仕様が決まった今年からは、サービス開始に向けたより具体的な取り組みが増え、商用化に向けた動きが大きく前進することは間違いないだろう。

  • NTTドコモが公表した5Gの標準化スケジュール。昨年12月末に5G NRの仕様策定が完了し、今年3月にノンスタンドアロンの5G NRの標準化が完了することで、2020年の商用化にも目途が立った