富士通Japanは11月19日、国立がん研究センター東病院および米Paradigm Healthとの共同研究により、AIを活用した治験候補患者の探索業務を効率化できることを確認したと発表した。LLM(Large Language Models:大規模言語モデル)と治験マッチングプラットフォーム「Paradigm Platform」を組み合わせ、医療従事者が確認すべき患者数を約89%削減できる可能性を示した。

共同研究は2026年6月から10月末まで実施。国立がん研究センター東病院の呼吸器診療科患者2万2334人のデータを対象とし、うち肺がん患者3027人の電子カルテ情報をLLMで構造化した。

その後、EGFR遺伝子に変化がある患者540人のデータをAIで評価した結果、優先的に確認すべき候補患者57人を抽出した。医師が抽出根拠となる診療記録を確認したところ、51人が治験の有望な候補と判断された。

電子カルテの非構造化データをLLMで分析

近年のがん領域では、遺伝子変異やバイオマーカーに基づいて治療法を選択する個別化医療が進んでいる。これに伴い、新薬の治験に参加するための条件も複雑化している。

治験候補患者を探す際には、医師や治験コーディネータ(CRC)が電子カルテに記録された診療情報、治療歴、検査結果などを個別に確認する必要がある。しかし、電子カルテには自由記述による非構造化データが多く含まれるため、必要な情報の抽出には時間と労力が必要だ。

今回の共同研究では、富士通Japanが肺がん患者3027人の電子カルテ情報を匿名化などの加工を施した上で、LLMを使って構造化。診療記録や治療歴、ゲノム検査情報などを、治験の参加条件と照合できる形式に変換した。

構造化したデータは、Paradigmが提供する治験マッチングプラットフォーム「Paradigm Platform」に連携した。同プラットフォームは、治験の参加条件に基づく候補患者の抽出や、医療機関における治験の実施可能性の評価などを支援する。

  • 研究支援のイメージ

    研究支援のイメージ

540人から57人を抽出、51人を有望な候補と判断

今回の検証では、肺がんの治療法を選択する際などに重要な指標となるEGFR遺伝子に変化がある患者を対象とした治験を想定した。Paradigmは肺がん患者3027人のうち、EGFR遺伝子に変化がある540人について、治験への参加可否を判断する上で特徴的な5つの基準を用いてマッチングを実施。その結果、優先的に確認すべき候補患者57人を抽出した。

AIは候補患者の抽出とともに、その判断根拠となる診療記録も提示する。医師が57人の診療記録を確認したところ、51人が有望な候補と判断された。ここでは、夜間の自動処理によって候補患者を抽出する仕組みとすることで、医療従事者が確認すべき対象患者数を約89%削減できる可能性が示されたという。

従来は医師やCRCの経験、知見に依存していた候補患者の探索について、統一された基準による評価を可能にすることで、業務負担の軽減につなげる狙いがある。

ただし、今回抽出された57人は、実際に治験への参加が決定した患者ではないことに注意が必要。治験への参加には、医師による参加条件の確認と、患者本人の同意が必要となる。

2027年度中のサービス提供を目指す

富士通Japanは今回の共同研究で得られた成果をもとに、治験候補患者の探索から参加までを支援するサービスの事業化を進める。2027年度中の提供を目指す。

今後は候補患者の抽出精度を高めるとともに、対象疾患や診療科を拡大する方針だ。また、国内の医療機関への導入を進め、海外の製薬企業が実施する国際共同治験への参加機会拡大も支援する。

候補患者の探索業務の効率化により、患者が治験に参加するまでの期間短縮や、新たな治療法へのアクセス拡大が期待される。