Webサーバソフトウェア「NGINX」の開発元は11月18日(現地時間)、複数の脆弱性を修正した「NGINX 1.30.7」と「NGINX 1.31.9」を公開した。
NGINXは、Webサーバやリバースプロキシ、ロードバランサーなどに利用されるオープンソースソフトウェア。企業のWebシステムだけでなく、さまざまな製品やサービスの内部でも利用されているため、影響範囲が広がる可能性がある。
NGINXの公式サイトによると、今回の更新では計10件の脆弱性が修正された。このうち5件については、リモートからのコード実行につながる可能性が指摘されている。
HTTP/2やHTTP/3などに深刻な脆弱性
脆弱性を発見したセキュリティ企業のXintは、11月18日に公開した技術解説で、リモートコード実行につながる5件の脆弱性を報告した。いずれも認証されていない外部の攻撃者によって悪用される恐れがあるが、影響を受ける設定や機能はそれぞれ異なる。
特にHTTP/2の処理に関する「CVE-2026-123007」は、NGINXがHTTP/2に対応した2015年のバージョン1.9.5から存在していたという。10年以上にわたって脆弱なコードが残されており、比較的新しいバージョンも影響を受ける。HTTP/2が有効な環境では、認証されていない外部の攻撃者によって、NGINXのワーカープロセスの権限で任意のコードを実行される恐れがある。
さらにXintは、NGINXの脆弱性とLinuxカーネルの別の脆弱性を組み合わせ、サーバのroot権限を取得する攻撃を実証した。Dockerコンテナ内で動作するNGINXを攻撃し、コンテナから脱出してホスト側のroot権限を取得することにも成功したとしている。
CERT-EUが11月18日に公開したセキュリティ勧告では、特に注意が必要な5件の脆弱性として以下を取り上げている。
| CVE番号 | 脆弱性の概要 |
| CVE-2026-123007 | HTTP/2のフロー制御処理における整数オーバーフロー |
| CVE-2026-123633 | HTTP/2接続処理における解放済みメモリの使用 |
| CVE-2026-121810 | HTTP/3の接続処理における解放済みメモリの使用 |
| CVE-2026-123634 | DNSリゾルバーの処理における解放済みメモリの使用 |
| CVE-2026-113425 | メールプロキシの認証処理における解放済みメモリの使用 |
これらの脆弱性は、いずれも特定の設定や動作条件下で発生する。悪用された場合、NGINXのワーカープロセスの権限でコードが実行される可能性がある。
CERT-EUによると、11月18日時点で、これらの脆弱性が実際の攻撃に悪用されたとの報告はない。
影響を受けるNGINXのバージョンは?
今回の脆弱性は、NGINX Open Sourceと商用版のNGINX Plusに影響する。
CERT-EUによると、影響を受ける製品とバージョンは以下の通り。
- NGINX Open Source(mainline):バージョン1.9.5~1.31.8。ただし、脆弱性によって影響を受けるバージョンの範囲は異なる。
- NGINX Open Source(stable):バージョン1.30.x。1.30.6も対象に含まれる。
- NGINX Plus:バージョン37.0.0~37.0.7.1、37.1.0~37.2.0.1。また、R34、R35、R36も影響を受ける。
開発元は、修正版として次のバージョンを公開した。
- NGINX Open Source stable:1.30.7
- NGINX Open Source mainline:1.31.9
NGINX Plusについても修正版が提供されているが、脆弱性によって修正済みバージョンが異なるため、F5のセキュリティアドバイザリーで確認する必要がある。
管理者が確認すべき対策
CERT-EUは、インターネットからアクセスできるNGINXサーバを優先して、修正版への更新を実施するよう推奨している。
管理者はまず、自社で運用しているNGINXのバージョンと設定を確認し、HTTP/2やHTTP/3が有効になっているかを調べる必要がある。
また、NGINXはWebサーバ単体だけでなく、リバースプロキシやコンテナ環境、KubernetesのIngress Controllerなどでも利用される。このため、アプリケーションや製品に組み込まれているNGINXについても、提供元の修正状況を確認することが重要となる。
更新を直ちに適用できない場合、CERT-EUは、HTTP/2を無効化することでCVE-2026-123007とCVE-2026-123633の影響を軽減できるとしている。ただし、これは一部の脆弱性に対する暫定的な緩和策であり、すべての問題を解消するものではない。
Linuxディストリビューションによっては、独自にセキュリティ修正をバックポートしている場合もある。そのため、単純なバージョン番号の比較だけで判断せず、各ディストリビューションや製品ベンダーのセキュリティ情報を確認する必要がある。
