Ars Technicaは2026年11月13日(米国時間)、「Windows 0-day dropped by disgruntled researcher hands hackers System rights - Ars Technica」において、Windowsの未修正のゼロデイ脆弱性「SignDrop」が公開されたと報じた。

脆弱性はセキュリティ研究者のChaotic Eclipse(別名:Nightmare-Eclipse)氏により発見された。同氏はMicrosoftと対立関係にあることで知られており、前回に引き続きMicrosoftによる修正を待たずに脆弱性が公開された。

SignDropを悪用されると、認証されたローカルの攻撃者にSYSTEM権限を不正に取得される可能性がある。

SignDropの攻撃手法、Windows DefenderとCLFSの処理を悪用

対象の脆弱性は、Windowsの共通ログファイルシステム(CLFS: Common Log File System)に存在する。CLFSは、ユーザーモードおよびカーネルモードで動作するソフトウェアが利用する汎用ログ機能だ。

今回の攻撃では、Windows Defenderなどの高い権限を持つプロセスに、細工したCLFSコンテナを読み込ませることで権限昇格を狙う。CLFSが関連ファイルを作成する際の処理を悪用し、攻撃者が用意した不正なコードをSYSTEM権限で実行させる仕組みだ。

研究者によると、この脆弱性はMicrosoftが2025年10月に導入したCLFSのセキュリティ対策に起因する。同対策はCLFSのログファイルの改ざんを防ぐために導入されたものだが、ファイル作成時の処理とアクセス権限の組み合わせによって、対策そのものが権限昇格に悪用される可能性が生じたという。

また、研究者は同様の仕組みを利用することで、サードパーティーのウイルス対策ソフトやエンドポイント検出応答(EDR: Endpoint Detection and Response)の自己防御機能を回避し、無効化する攻撃にも利用できると主張している。

SignDropの影響を受けるWindows環境と確認方法

研究者が動作を確認した対象は、Windows 11 26H2、Windows 11 26H2 Experimental、Windows Server 2025 Experimentalだ。公開された概念実証(PoC: Proof of Concept)コードを使えば、条件を満たす環境でSYSTEM権限のシェルを起動できる。

ただし、セキュリティ研究者のWill Dormann氏は、脆弱性の悪用には一定の条件が必要と指摘した。同氏の検証では、Windows 11 26H2で、CLFSの認証機能が導入されてから90日以上経過した環境などが該当するとみられる。新規にインストールした環境に更新プログラムを適用しただけでは再現できないという。

また、Dormann氏は、脆弱性の影響を受ける可能性がある環境を調べる方法として、レジストリーの設定値を紹介した。具体的には「HKEYLOCALMACHINE\SYSTEM\CurrentControlSet\Services\CLFS\Authentication」の「Mode」の値が0または1の場合、影響を受ける可能性があるという。

ただし、Mode値が0または1であっても、必ず攻撃が成功するとは限らない。また、設定を変更してCLFSの認証機能を無効化すると、別の脆弱性に対する保護が失われる可能性があるため、安易な変更は避ける必要がある。

Dormann氏は、自身が管理しているWindows PCの中で該当するのは1台だけだったと説明。一方、Chaotic Eclipse氏は世界のWindows環境の約80%が影響を受けると推定している。ただし、この推定を裏付ける具体的な調査データは示されておらず、実際の影響範囲は明らかになっていない。

Microsoftはエクスプロイトの公開後、内容を調査中と発表した。発表時点で実際の悪用を示す証拠は確認されていないとし、Microsoft Defenderは潜在的な攻撃に対する保護機能を備えていると説明している。