VMware利用企業の約90%が代替製品を検討、ライセンス費用の高騰が背景

Rimini Streetは10月6日（現地時間）、New Global Survey Finds Majority of VMware Users Are Choosing Alternative Paths for Cost Control, Roadmap Flexibility and Better Supportにおいて、VMware利用企業の仮想化戦略に関する調査「2026 IT Virtualization Survey: What's Next for VMware Users」の結果を発表した。

調査はUnisphere Researchが2025年12月から2026年2月にかけて実施し、VMwareを利用する組織の経営幹部や管理職、専門職269人から回答を得た。Ars Technicaも同日、調査結果を報じている。

ライセンス費用の高騰、73%がコスト削減を優先

調査では、BroadcomによるVMware買収後の環境変化が焦点となった。回答者の54%は、Broadcomが永久ライセンス保有者へのサポートを終了した点を問題として挙げた。買収後の費用増加では多くの顧客が100～300%程度の値上げを指摘し、最大のケースで1000%増加したとの顧客の声もある。

こうした事情からか、Riminiの調査では73%が仮想化のロードマップを決める際の優先事項としてコスト削減を挙げたという。しかし、仮想化環境の選択肢を見直す企業が複数の障壁に直面している実態も明らかになった。

回答で挙がった障壁は、運用の複雑さが40%、複数ベンダーの管理が38%、攻撃対象領域の拡大に伴うセキュリティ確保が37%、チームに必要な技能が37%だった。企業は変化の中で、リスクを抑え、不要な混乱を避ける方法を求めている。

調査では、60%が複数のハイパーバイザー戦略を支持し、さらに47%はハイパーバイザーとコンテナを組み合わせるハイブリッドなIT仮想化環境を支持した。これは運用面と財務面の双方に対応できる柔軟な環境への関心が高まっていることを示唆している。

48%がVMware Cloud Foundationへの移行を予定せず

VMwareのハイブリッドクラウド基盤「Cloud Foundation」については、48%が資産を移す予定はないと回答した。Riminiは、企業の仮想化戦略が複数の基盤へ広がり、オンプレミス、プライベートクラウド、パブリッククラウド、代替ハイパーバイザーを組み合わせる方向にあると説明した。

Gartnerが9月に公表した「Gartner Magic Quadrant for Distributed Hybrid Infrastructure」では、2029年までに企業の55%が、VMwareベースの環境からの移行を視野に、代替となる分散型ハイブリッドインフラストラクチャー製品の概念実証（PoC）を開始すると予測している。2026年の25%から大幅に増加する見通しだ。

調査を実施したUnisphere Researchのリードアナリストを務めるJoe McKendrick氏は、VMware利用企業の動きについて、単なる仮想化ベンダーの置き換えではなく、単一プロバイダーへの依存を減らし、重要システムの継続性を保ち、自社の事業要件に合う速度でIT環境を近代化する取り組みだと説明した。

なお、RiminiはVMwareやOracle、SAPなどのソフトウェアの第三者サポートを販売しており、調査結果に同社の事業上の利害が影響する可能性がある。ただし、調査は第三者調査会社のUnisphere Researchが実施した。Ars Technicaは、今回の結果がVMware顧客を巡る最近の複数の報告とも整合すると指摘している。