ソニーが次世代PlayStation(プレイステーション)の発売時期を2028年、場合によっては2029年まで延期する可能性があるという。背景にあるのは、AI向けデータセンター建設の急拡大に伴うメモリチップの世界的な供給不足だ。

一般電子機器向けのDRAM供給がひっ迫

次期プレイステーションの発売延期は、ハードウェア世代間のユーザーエンゲージメントを維持するためにソニーが綿密に練ってきた戦略に大きな狂いが生じることを意味するとのこと。また、2025年に「Switch 2」を発売した任天堂も値上げを検討しているという。

メモリ不足の根本的な原因は、Googleを傘下に持つAlphabetやOpenAIなどの大手テック企業によるAIインフラへの巨額投資にある。大手テック企業がNVIDIAのAIアクセラレーターの大量購入を急ぐため、搭載される大容量メモリの需要が急増している。

Samsung Electronics(サムスン電子)、SK Hynix、Micronの主要メモリメーカー3社は、製造・研究・投資の大部分をAI向け高帯域幅メモリ(HBM)に振り向けており、ゲーム機やスマートフォンなど一般電子機器向けのDRAM供給がひっ迫している。

報道によると、ある種類のDRAMは2025年12月から2026年1月にかけて価格が75%高騰し、業界では「RAMmageddon(ラムマゲドン)」という言葉も飛び交っているという。Bernsteinのアナリストは、メモリチップ価格が“放物線的”に上昇すると警告している。Bloombergが事情に詳しい関係者からの話として2月15日付で報じている。