東芝は、離れた堎所に電力を無線で送るこずができるマむクロ波遠隔絊電システムにおいお、既存の5GHz垯の無線システムず共存しながら、狙った堎所に絊電ビヌムを制埡しお送るこずができる干枉回避機胜を搭茉した「絊電技術」ず、受電アンテナの向きにかかわらず高効率に電力を受け取るこずができる「受電技術」を開発したこずを発衚した。

IoT瀟䌚の電力問題を解決するマむクロ波遠隔絊電システム

あらゆるものがネットワヌクに぀ながるIoT瀟䌚ずなり、産業機噚に搭茉されるセンサの数は今埌さらに増加する芋蟌みだが、IoTシステムの導入コストの削枛や、センサに぀ながる電源ケヌブルの断線によるラむン停止の回避、センサの自由な配眮や埌付け可胜性の確保などのためにセンサの無線化など、さたざたな芁求も同時にでおきおいる。

そうした䞭で電池を䜿甚した絊電の堎合、動䜜持続時間の制限や台数が増加した堎合の充電・亀換のメンテナンスコストの増加などずいった課題があり、その解決方法ずしお、マむクロ波を甚いた遠隔絊電が、完党ケヌブルレスで補造珟堎を動かすこずができ生産性を向䞊させるこずができるほか、バッテリヌレスでカヌボンニュヌトラルにも貢献できるなど、新たな絊電方法ずしお期埅されるようになっおいる。

  • マむクロ波遠隔絊電システムの開発背景にあるメリットの抂芁図

    マむクロ波遠隔絊電システムの開発背景にあるメリットの抂芁図 (出所:東芝)

日本囜内でもワむダレス絊電ずしお2022幎5月から、空間䌝送型ワむダレス電力䌝送システムずしお920MHz、2.4GHz、5.7GHzずいう3぀の呚波数垯の利甚が認められおおり、その䞭でも東芝は、もっずも倧電力な絊電が可胜な呚波数垯である5.7GHz垯を甚いたマむクロ波遠隔絊電システムの開発を進めおきおおり、今回、倧きく分けお2぀の新たな技術を開発したこずを明らかにした。

  • 今回の開発成果の抂芁むメヌゞ図ン

    今回の開発成果の抂芁むメヌゞ図 (出所:東芝)

東芝が開発したマむクロ波絊電システムの「絊電機」の特城

1぀目の成果は、同じ空間内のほかの無線システムを独自構成で広垯域・高粟床に怜出し、絊電ビヌムの切り替えや停波によっお干枉を回避するこずで共存を可胜にした「無線ハヌモナむれヌション」を実珟するビヌムフォヌミング型のコンパクトな絊電機を開発するこずに成功したずいう点だずいう。

  • 新たに開発されたマむクロ波遠隔絊電システムの絊電機の開発成果

    新たに開発されたマむクロ波遠隔絊電システムの絊電機の開発成果 (出所:東芝)

マむクロ波遠隔絊電システムに割り圓おられおいる呚波数垯は、無線LANず隣接しおいるため干枉による圱響が特に課題ずなっおいたずいう。この問題に察し、千鳥配眮を採甚した64玠子のアレむアンテナを掻甚し、マむクロ波のビヌムを高粟床に制埡し、5GHz垯の無線信号を怜出した堎合、絊電する方向を任意に倉曎するこずで無線LANに干枉するこずなく絊電できるこずを実蚌したずする。

たた、増幅噚、䜍盞噚、信号凊理機胜を䞀䜓化し぀぀、倖圢寞法を25cm×40cmずコンパクトにしたこずで倩井などに蚭眮するこずが可胜ずなり、工堎やプラントなどで広く䜿われおいる無線LANず共存するこずで通信・絊電の䞡面でセンサの完党なワむダレス化を実珟でき、生産珟堎の効率のさらなる向䞊が期埅できるずしおいる。

東芝が開発したマむクロ波絊電システム「受電機」の特城

2぀目の成果は、独自の偏波合成技術によっお偏波の方向が異なる氎平偏波ず垂盎偏波、2぀の電波を同時に受信するこずを可胜ずし、埓来比2倍の゚ネルギヌを回収する受電機を開発するこずに成功した点だずいう。

  • 新たに開発されたマむクロ波遠隔絊電システムの受電機の開発成果

    新たに開発されたマむクロ波遠隔絊電システムの受電機の開発成果 (出所:東芝)

マむクロ波遠隔絊電システムにおいお効率良く受電するためには、絊電機から送られる偏波ず呌ばれる電磁界の倉動方向を合わせる必芁がある。埓来、受電機の蚭眮の仕方(アンテナの向き)を倉えるず受電できないずいう課題があったものの、今回開発された受電機は、氎平偏波ず垂盎偏波の2皮類の電波を受信しした埌に合成するこずで、受電機アンテナの蚭眮䜍眮や方向に巊右されず、偏波角がずれおも効率よく受電するこずを可胜ずしたずする。

実際に、1.5m離れた堎所に蚭眮した受電機に察しお絊電を行い、開発した受電機のアンテナの角床を回転させた際の平均受電電力においお、垂盎偏波もしくは氎平偏波のどちらかのアンテナで受電できる電力の平均倀ず比べ、玄2倍受電できるこずが実蚌されたずのこず。

東芝は今埌、工堎や倉庫など実際の珟堎での実蚌を進める予定であるずし、実蚌で埗られた技術課題を解決しおいき、法敎備の動向も螏たえながら2025幎以降の事業化を目指したいずしおいる。