三井物産とNVIDIA、日本の製薬業界向けスパコン「Tokyo-1」活用サービスを発表

NVIDIAと三井物産は3月22日、高解像度分子動力学シミュレーションやジェネレーティブAIモデルなど、創薬を加速するテクノロジーで日本の製薬業界の発展を目指すイニシアチブ「Tokyo-1」を推進することを発表した。

Tokyo-1は、日本の製薬産業を加速させることを目的としたもので、10台以上の「NVIDIA DGX H100」で構築されたスーパーコンピュータ(スパコン)で、日本の製薬会社やスタートアップ企業が2023年後半より利用できるようになる予定。ユーザーとなる製薬企業には、分子動力学シミュレーション、大規模言語モデルのトレーニング、量子化学、そして潜在的な薬剤の新規分子構造を生成するジェネレーティブAIモデルなどのサポートが提供されるほか、NVIDIA BioNeMo創薬サービスおよびソフトウェアを通じて、化学物質、タンパク質、DNA、RNAの一般的なファイル形式の大規模言語モデルを活用することもできるようになるという。

Tokyo-1の運用は、三井物産の子会社であり計算創薬に特化した「ゼウレカ」が行う予定で、アクセラレーテッドコンピューティングや創薬のためのAIに関するワークショップや技術トレーニングも提供する予定ともしている。

すでにユーザー企業としてアステラス製薬と第一三共、小野薬品工業の名が挙げられており、アステラス製薬ではTokyo-1を活用し、分子シミュレーションの研究を加速させるほか、NVIDIA BioNeMoソフトウェアを通じて、ジェネレーティブAIのための大規模言語モデルによる研究にも取り組む予定だとしている。また第一三共では、Tokyo-1を利用して、AIと機械学習を完全に統合した創薬プロセスの確立を目指すとしている。

なおゼウレカは、プロジェクトの拡大に合わせて、このシステムにさらにノードを追加する予定としているほか、三井物産は、製薬業界だけでなく、日本の医療機器大手や国内スタートアップにもTokyo-1を開放するほか、NVIDIA Inceptionプログラムのメンバーである世界中のヘルスケアスタートアップが開発したAIソリューションをTokyo-1のユーザー企業が活用できるよう、連携を図る予定だとしている。