Micron Technologyが発表した2022年度第1四半期(2021年9-11月期)の決算概要によると、売上高は、前年同期比33％増、前四半期比7％減の76億9000万ドルとなった。また、営業利益は、前年同期比3倍となる26億3100万ドルだったという。

前四半期比でマイナスとなった要因は、PC市場で一部の半導体や電子部品が不足し、計画通りに組み立てられず、結果としてDRAM需要が下落したことにあるとしており、2021年末時点では、PCメーカーは半導体および電子部品の入手性が改善され、増産を進めているため、DRAMの需要も改善してきているという。

また、最先端製品である1α-nm DRAMと176層3D NANDフラッシュメモリの増産を推進してきており、その結果、DRAM、NANDともに平均販売価格下落の影響を最小限にとどめることができたとしている。

Micronのプレジデント兼CEO(最高経営責任者)を務めるSanjay Mehrotra氏は、「2022年度は、好調なスタートと勢いのある製品ポートフォリオによって、過去最高の売上高と堅調な収益性を実現できる軌道に乗っている」と述べている。

なお同社は、2022年度第2四半期(2021年12月-2022年2月)の売上高を、前年同期比20％増の75億ドル±2億ドルと予想している。証券業界の中には、同社の売上高はメモリの平均販売価格が下落するため72億7000万ドル程度に留まるとの見方を示すところもあり、同社のガイダンスはかなり強気の値と見られるが、株式市場からは好感をもって受け入れられている模様である。

また同社はエンドマーケットに関して、2022年はDRAMのストレージ容量の需要が15～20％程度増加すると予想しているほか、NANDの容量需要も約30％増加すると予想している。