電通の海外本社「電通イージス・ネットワーク」（ロンドン）は、世界59カ国・地域から収集したデータに基づき、「世界の広告費成長率予測」を取りまとめ発表した。

その結果、2018年の世界の広告費成長率は4.1％（2018年6月の前回予測は3.9％）を見込んでいるという。また世界的な経済成長を背景に、2019年も3.8％（前回予測も3.8％）、2020年にも4.3％（新規予測）と、引き続き主にデジタル広告がけん引し堅調な成長が続くと予測している。

世界のデジタル広告費の成長率は、2018年に13.8％（前回予測は12.6％）、2019年に12.0％（同11.3％）、2020年に10.8％と、2桁成長が続く見通しで、2018年には世界の総広告費に占めるデジタル広告費の割合は38.5％となり、初めてテレビ広告費の35.4％を上回った。

その割合は2019年には41.4％、2020年には43.8％とさらに伸長していく見通し。

  • 国・地域別の成長率予測

2019年の紙媒体は新聞が成長率で△7.2％、雑誌が△7.0％と厳しい状況が続くものの、デジタル対応設備の普及が進む屋外／交通広告は4.0％、スマートスピーカーの普及効果が見られるラジオでも1.1％の成長が見込まれ、こうした傾向は2020年も続く見通しだという。

  • 媒体別のシェア予測（全世界）

日本の広告市場は2018年に続き、2019年も1％未満の低成長が続く見通しで、2018年は大型スポーツイベントによる広告市場へのプラス効果もあったが、自然災害などで広告活動を控える動きが広がったことや、将来不安の高まりから消費活動が停滞するなどした。

2019年は消費増税もあることから、広告費予測のベースとなるマクロ経済指標にも減退の傾向が見られ、2020年には東京オリンピック・パラリンピックの開催もあり、広告市場の成長率は2.4％へと回復する見通しだという。