2014年第3四半期国内タブレット端末市場、初のマイナス成長 - IDC

IDC Japanは12月25日、国内タブレット端末の2014年第3四半期（7～9月）の出荷台数を発表した。

これによると、2014年第3四半期の国内タブレット端末（eReaderを除く）の出荷台数は、前年同期比3.0％減の162万台となり、四半期ベースでマイナス成長を記録したのは、2010年の調査開始以来、初めてだという。

マイナス成長の主要因として、個人向け市場におけるAndroid搭載タブレットの出荷台数が大幅に減少したことが挙げられており、結果、同市場向けタブレット出荷台数は、前年同期比13.7％減の113万台になった。

一方、法人向けタブレット市場では、WindowsおよびiOS搭載タブレット需要が堅調に推移しており、今四半期における出荷台数は前年同期比36.3％増の49万台となった。

ベンダー別出荷台数シェアでは、iPad Airを中心として堅調な出荷を続けるアップルが49.3％を獲得して第1位を堅持しており、2014年第2四半期（4～6月）以降、NTTドコモが4G搭載iPadシリーズの販売を開始したこともプラス要因として挙げられている。

第2位には、低価格帯タブレット端末を積極的に市場投入し、出荷台数を27万台に伸ばした台湾ASUSがランクインし、NTTドコモ向けを中心にLTE搭載タブレット「Xperiaシリーズ」を出荷しているソニーがシェア8.6％を獲得して、前四半期と同様に第3位につけている。

以下、シェア6.3％を獲得したNECレノボが第4位に、法人向け市場を中心に安定してWindowsタブレットを供給しているマイクロソフトが第5位となっている。

PC,携帯端末＆クライアントソリューションシニアマーケットアナリストの木村融人氏は、「個人向け市場では、Wi-Fi搭載の低価格帯Android搭載タブレットの需要が伸び悩んでおり、今後もその傾向が続く可能性が高い。対照的に、法人向け市場は、順調にプラス成長を続けており、今後も市場拡大が続くだろう」とコメントしている。