IDCが国内ITサービス市場ベンダー競合分析発表、プラス成長は5社のみ

IDC Japanは9月2日、国内ITサービス市場におけるベンダー競合に関する分析結果を発表した。同発表によると、2009年3月期(2008年度)の国内ITサービス売上高が前年比プラス成長となったベンダーは調査対象14社中5社のみで、同売上高が1,000億円を超えるベンダーは2008年3月期(2007年度)の14社から12社へと減少したという。

2008年度の国内ITサービス売上高が前年比プラス成長となったベンダーは富士通、NTTデータ、日本ヒューレット・パッカード、CTC、野村総合研究所(以下、NRI)の5社。特に、システム開発などのプロジェクトベースの売上高が減少するベンダーが多く、前年比プラス成長となったのは富士通、NTTデータ、NRIのわずか3社である。

一方、ITアウトソーシングは成長率の鈍化が見られるものの堅調に推移しており、2008年度の国内ITサービス事業はプロジェクトベース売上高を維持または縮小を抑制し、ITアウトソーシングを拡大したベンダーが成長を遂げる結果となったと、同社では分析している。

2008年度の国内ITサービス売上高が1,000億円を超えたベンダーは12社となった。2007年度に1,000億円を超えた新日鉄ソリューションズと大塚商会は売上が減少し、1,000億円を下回った。また、2008年4月にTISとインテックホールディングスの経営統合によって設立したITホールディングスは、2008年度の国内ITサービス売上高が2,000億円を超え、トップ5ベンダーに次いで6位にランキングした。