米ガートナーは1月14日、2019年通年の半導体企業売上高ランキングならびにメモリバブル崩壊の影響を受けた半導体市場規模の発表を行った。それによると、市場規模は前年比11.9%減の4183億ドルに留まり、メモリ関連の売り上げが激減したことから売上高1位には3年ぶりにIntelが首位に返り咲いた。
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2019年の半導体企業トップ10 (出所:ガートナー)
半導体メモリ分野は市場全体の26.7%を占めるが、その規模は2019年に前年比31.5%減と大きく後退した。特にDRAMはハイパースケールデータセンター向け需要の大幅な減退から同37.5%減となっており、DRAMベンダ各社の平均契約価格(ASP)は同47.4%下落したという。
その結果、2019年のトップ10ランキングは、2017、2018年と首位に立っていたSamsung Electronicsが同29.1%減、半導体事業の82%を占めるメモリ事業に限れば同34%減と大きく売り上げを落とし2位に後退。代わりに前年2位であったIntelもCPUの出荷数量の不足といった問題を抱えながらも同0.7%減と踏みとどまり2016年以来、3年ぶりの首位奪還を果たした。
3位から8位までは2018年と変わらず、SK Hynix、Micron Technology、Broadcom、Qualcomm、Texas Instruments、STMicroelectronicsとなっており、9位には日本勢としては唯一のキオクシア(旧 東芝メモリ)が前年の12位から、トップ10勢唯一のプラス成長(同3.1%増)によりランクインした。
なお、2020年の見通しについて同社では、在庫レベルの緩和や米中貿易戦争の解決に向けた進展などが期待できるようになるとの見方を示しており、緩やかな回復傾向が続くのではないかとしている。
