IDC Japanは、2019年第2四半期（4月～6月）の国内サーバ市場動向を発表した。それによると、2019年第2四半期の国内サーバ市場全体の売上額は1,090億円で、前年同期から6.0％減少。出荷台数は12万台で、前年同期から2.5％増加したという。

売上額は、製品別ではx86サーバが前年同期比で僅かに減少、メインフレームとその他のサーバが、前年同期比2桁のマイナス成長となったという。

  • 2019年第2四半期　国内サーバー市場カンパ二―シェア(売上額）

x86サーバは、売上額が前年同期比0.9％減の929億円で、出荷台数は、前年同期比2.8％増の11万9,300台。なお、Standard Serverは、売上額が前年同期比5.3％増の809億円、出荷台数は、同10.2％増の10万3,800台だった。Custom Serverは、売上額が前年同期比29.0％減の120億円、出荷台数は、同29.0％減の1万5,500台だった。

Standard Serverは、流通、文教、金融、ヘルスケア、製造向けの大口案件があり、売上額、出荷台数共にプラス成長。一方、Custom Serverは、ODM Directを中心に、クラウドサービスベンダー向けの出荷が減少し、売上額、出荷台数共にマイナス成長となった。

メインフレームは、売上額が前年同期比19.4％減の106億円で、金融、製造、流通向けの大型案件などがあったが、メインフレーム市場を牽引するほどの規模には至らず、2桁のマイナス成長となった。

その他のサーバは、売上額が前年同期比39.7％減の55億円。金融、官公庁、製造向けの大型案件があったが、前年同期にあった金融や製造向けの大型案件の反動で2桁のマイナス成長となった。

カンパニー別売上額では、富士通が首位を維持し、次いで、NEC、日本ヒューレット・パッカード（HPE）、デル テクノロジーズ（Dell Technologies）、IBMの順であった。IBMは、前四半期より順位を一つ上げ5位、出荷台数は、NECが首位を維持した。次いで、富士通、HPE、Dell Technologies、日立の順で、上位5社の順位に変動はなかった。

IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ リサーチマネージャーの下河邊 雅行氏は「クラウドサービスベンダー向けの出荷が減少した背景として、主にグローバルクラウドサービスベンダーによる国内データセンターへのサーバ導入が、次の投資機会を前に一服したことがあげられる」と述べている。