IDC Japanは8月5日、国内サーバオペレーティングシステム市場の2018年の実績と2019年～2023年の予測を発表した。稼働環境としては、Windows、Linux、UNIX、メインフレーム、その他が含まれている。Linuxの売上額には無償で入手して利用できるLinuxは含まれていない。

2018年の国内サーバオペレーティングシステム市場は841億4,800万円、前年比成長率が7.5%と好成長を記録した。2019年も前年比成長率が6.2%と好調を維持すると見られるが、2020年以降は成長が鈍化していくことが予想されるという。

  • 国内サーバーオペレーティングシステム市場予測：2017年～2022年　資料：IDC Japan

Windows市場は、2018年で前年比成長率が9.5%となった。2020年1月にマイクロソフトからのWindows Server 2008のサポート終了(EOS：End of Support）が控えているため、Windows Server 2016への移行案件の増加が好調の要因になっているという。EOSに向けた移行需要は2019年も続くと見られ、2019年の前年比成長率は8.8%が見込まれている。

IDCが2019年4月にWindows Server 2008を使用している企業を対象に実施した調査によると、移行を実行している段階の企業が56.6%、既に移行を完了した企業が22.2%となっており、4分の3以上の企業がWindows Server 2016を中心とした新たなオペレーティングシステムへ移行を進めている状況にある。

  • 国内企業のWindows Server 2008サポート終了に向けた移行の状況　資料：IDC Japan

また、ここ数年、好調が続いているLinux市場は、2018年の前年比成長率が11.3%となり、2017年(同13.5%)に続き二桁成長を達成した。Linuxは従来の基幹業務系システムから最新のデジタルサービス向けシステムまで幅広い領域で採用されており、持続的な成長が続いている。さらに、クラウドサービスのIaaS上でLinuxシステムの構築案件が増加しており、それに伴いIaaS向けのLinuxディストリビューション売上が増加していることも高成長の要因になっているという。