急速な市場変化やニーズの多様化に柔軟に対応する上で、DXは避けて通ることができない課題である。

2019年にDX Agendaを制定し、その推進に取り組む日本電気株式会社（NEC）は、以前のデータ統合での課題の表出を受け、DXの前提となる新たな全社規模のデータプラットフォームの構築を開始。

利用状況に応じてクラウド上で柔軟に運用でき、ベンダーフリーで多様なツールとの連携に開かれたSnowflakeの特長は、ソリューションとしての外販も視野に入れて構築が進む、同社の次世代データプラットフォームに重要な役割を果たしている。

課題：費用対効果に見合うことが共通データプラットフォームの大きな課題

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