1960年代ごろからデータの蓄積・活用を推進してきた日本製鉄株式会社。しかし、ルーツが異なる製鉄所毎にそれぞれ独自にシステムを運用する中、全社的なデータ活用推進・統合がDX推進の大きな課題となっていた。

同社がそうした課題を解消し、DXを推進するにあたって取り組んだのが、新たな統合データプラットフォームの構築だ。既存のデータ資産をメタデータでカタログ化したうえで、クラウド上のデータプラットフォームに集約可能なソリューションを導入した。

その結果、解析・分析用データ収集に要する時間、および妥当性の検証を始めとするデータ活用に必要とされてきた工数を大幅に削減することに成功。6週間かかっていた業務が1週間に短縮されたという事例も既に現れているという。

こうした成果を上げている同社のさまざまなDX施策の詳細について、キーパーソンにインタビューを行った。

レガシーデータの活用によりDX推進を図る

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