Microsoftは、Microsoft 365の管理者向けサービス正常性ダッシュボードにおいて、11月12日から13日にかけて発生した大規模障害の原因と復旧状況を報告した。

同ダッシュボードの閲覧には管理者権限を持つアカウントでのサインインが必要だが、障害通知（MO1550821、EX1550543）の内容は、米ペンシルベニア大学が公開するMicrosoftの障害通知記録でも確認できる。

今回の障害では、Exchange OnlineやOutlookを中心に、Microsoft Teams、Microsoft 365 Copilot、SharePoint Onlineなど複数のサービスに影響が及んだ。利用者がメールボックスに接続できなくなるほか、メール配送の遅延や、一部の業務アプリケーションで機能が利用できなくなる問題が発生した。

同社は障害の原因について、過去のネットワーク容量増強時に生じた問題が、最近実施されたネットワーク変更によって顕在化したと説明している。

ネットワーク変更で潜在的なバグが表面化

Microsoftの暫定的な原因分析によると、障害はExchange Onlineへの接続を確立するシステムで発生したと見られる。

通常のネットワーク保守やアップグレードに伴って通信経路が変更された際、以前から存在していたソフトウェアの不具合が表面化したという。

この影響で、サーバが処理する接続要求が急増し、処理待ちの要求が蓄積した。最終的に影響を受けたサーバの処理能力が限界に達し、新しい接続を受け付けられなくなった。

Microsoftは、こうした問題がExchange Onlineへのアクセス障害を引き起こし、関連するMicrosoft 365サービスにも広範囲に影響したと説明している。

また、今回の障害について、サイバー攻撃やAIエージェントに関連した問題ではないことを明らかにした。悪意のある活動が障害を引き起こしたことを示す証拠も確認されていないという。

復旧したサーバが再び応答しなくなる問題も発生

今回の障害では、復旧作業を進める過程でも問題が発生していた。

Microsoftによると、障害の発生後、影響を受けたサーバを復旧させる作業を実施したものの、通信の受け付けを再開すると再び応答しなくなる現象が確認されたという。

このため、単純なサーバの再起動だけでは安定した復旧が難しい状況となっていた。

同社は、影響を受けたサーバへの通信量や通信の種類を制限するとともに、トラフィックの振り分け方法を調整した。また、一部のサーバについては以前のソフトウェア構成を使って再構築するなど、複数の対策を並行して実施した。

さらに、サーバの処理能力を確保するため、仮想マシンの増強や、認証・ルーティングに関係する構成要素への修正も進めた。

復旧作業では、一度にすべての通信を再開するのではなく、サーバの安定性を確認しながら段階的にサービスを回復させる方法を採用した。Microsoftは、復旧に時間を要したものの、各段階で安定性を検証することが、サービスの確実な回復につながったと説明している。

OutlookだけでなくTeamsやCopilotにも影響

今回の障害では、Exchange Onlineへの接続問題を起点として、Microsoft 365の複数のサービスで機能障害が発生した。

Outlookでは、Web版やデスクトップ版など複数の接続方法でメールボックスにアクセスできなくなる可能性があった。また、メールの配送が遅延する問題も確認された。

Microsoft Teamsでは、Exchange Onlineに依存するカレンダーなどの機能が影響を受けた。一方、チャットやオンライン会議などの主要機能は、おおむね利用可能な状態だったという。

Microsoft 365 CopilotやMicrosoft Graphでも、Exchange Onlineのメール、予定表、連絡先などにアクセスする機能に影響が及んだ。

このほか、SharePoint Online、Microsoft Intune、Microsoft Purview、Power Appsなどについても、一部の機能で問題が報告された。ただし、SharePoint Onlineに直接保存されたファイルへのアクセスは維持されていた。

このように、障害の影響はメールサービスだけにとどまらず、Exchange Onlineと連携する業務アプリケーションにも広がった。

Microsoft 365は復旧、詳細な事後報告書を公開へ

Microsoftの障害通知によると、今回の障害は11月13日16時10分（UTC、日本時間14日午前1時10分）を終了時刻として記録されている。

同社は復旧作業の過程で、サービスの安定性に加え、障害期間中に滞留したメールの配送状況についても監視を続けた。

障害通知の最終ステータスは「Service restored」（サービス復旧）となっている。

Microsoftは今回の障害について、根本原因の詳細な調査を継続するとともに、再発防止に向けた対策を検討している。

同社は、暫定的な事後報告書を2営業日以内、最終的な事後報告書を5営業日以内に提供する方針を示している。

今回の障害では、ネットワークの変更によって潜在的な不具合が表面化し、Exchange Onlineだけでなく、同サービスに依存する複数のMicrosoft 365製品に影響が波及した。今後公開される事後報告書では、根本原因の詳細や再発防止策が焦点となる。