日本時間11月13日未明から、Microsoft 365で大規模な接続障害が発生し、企業のメールやコラボレーションツールに影響が広がっている。
Microsoftが公開した障害情報によると、Exchange Onlineでは、Outlook on the webや複数の接続方式を通じてメールボックスにアクセスできない問題が発生したという。また、Microsoft TeamsやSharePoint Online、Microsoft 365 Copilotなどにも接続できない可能性があるとしている。
同社は障害の原因を調査するとともに、問題が発生したサーバへの対応や接続トラフィックの再分散など、サービス復旧に向けた措置を進めている。
OutlookやTeamsなど7サービスに影響の可能性
Microsoftは今回の障害について、Exchange Onlineに関する「EX1550543」と、Microsoft 365の複数サービスに関する「MO1550821」の2件の障害情報を公開している。
Exchange Onlineでは、Outlook on the webのほか、MAPI、Exchange ActiveSync(EAS)、REST APIなど、複数の接続方式でメールボックスにアクセスできない問題が発生している。
また、Microsoft 365全体の障害情報では、影響を受ける可能性があるサービスとして、Exchange Online、Microsoft Teams、SharePoint Online、Microsoft 365 Copilot、Microsoft Defender XDR、Microsoft Planner、Microsoft To Doの7サービスを挙げている。
Microsoftは当初、米州でのExchange Onlineの接続障害を調査していたが、その後、地域を問わずMicrosoft 365のサービス接続に影響が及ぶ可能性があると説明した。
ただし、すべての地域や利用者で障害が発生しているわけではなく、具体的な影響人数も明らかになっていない。
サーバの正常性チェックに問題、負荷集中が発生か
Microsoftは障害の技術的な背景について、一部のサーバが予期せず利用できない状態となり、残るサーバに負荷が集中したと説明している。
当初、同社は複数の地域にまたがるインフラで処理負荷が高まっていることを確認。その後、負荷の上昇はアクセス数の増加によるものではなく、一部のサーバが利用できなくなったことによるものと判断した。
さらに調査を進めた結果、影響を受けたサーバで正常性チェックが失敗している問題について、チェック処理を担当する特定のコンポーネントが関係している可能性が浮上した。
Microsoftは、このコンポーネントを迂回する変更を一部のサーバに適用し、サービスの利用可能性が回復するか検証している。また、追加のサーバがサービスから除外されることを防ぐ措置も講じている。
あわせて、影響を受けたサーバでリクエスト処理時のプロセッサー使用率が上昇している原因についても調査を続けている。
現時点では、障害の根本原因が確定したわけではない。
Microsoftが復旧対応、IT管理者は障害情報の確認を
Microsoftは障害の影響を抑えるため、システム変更の展開を一時停止するとともに、影響を受けたインフラから別のインフラへ接続トラフィックを移し、サーバーの再起動などを実施している。
企業のIT管理者は、Microsoft 365管理センターの「サービス正常性」から障害情報を確認できる。今回の障害は、Exchange Onlineが「EX1550543」、Microsoft 365の複数サービスが「MO1550821」として管理されている。
Microsoftは、管理センターにアクセスできない場合にも障害情報を確認できるよう、一般公開のサービス稼働状況ページでも情報を提供している。
なお、Microsoftの公開ステータスページではサービスが正常と表示される一方、個別の障害情報ではサービス低下が報告されており、復旧状況の確認には注意が必要だ。
企業のIT管理者には、利用者からの問い合わせや接続エラーが発生した際、個々の端末やアカウントの問題と判断する前に、Microsoftが公開する障害情報を確認することが求められる。
