Samsung Electronicsが2025年第4四半期の決算を発表した。それによると家電、スマートフォン(スマホ)、半導体など全事業を含む連結総売上高は93兆8000億ウォン、営業利益は20兆1000億ウォンでともに過去最高を記録したという。また、通期売上高は333兆6000億ウォン、営業利益は43兆6000億ウォンとしている。
半導体事業を担うデバイスソリューション(DS)部門の連結売上高は前四半期比33%増、前年同期比46%増の44兆ウォン、営業利益は前四半期比8.2%増、前年同期比5.7倍の16兆4000万ウォンで、ともに過去最高を記録。全社の営業利益の82%が半導体事業が生み出した計算となる。
半導体売上高の84%を占めたメモリ事業
DS部門の状況を事業カテゴリ別で見ると、メモリ事業は従来型DRAMの価格高騰、HBMやサーバDDR5、エンタープライズSSDなどの高付加価値製品の拡販などもあり、2025年第4四半期の半導体売上高の84%を占めたとする。
2026年第1四半期も、AI需要を背景にHBM、DDR5、SOCAMM2、GDDR7ならびに推論用Key Value SSD向け高性能TLC NANDの投入で成長を目指すとする。特に11.7Gbps対応HBM4は同四半期中の提供を目指すとしている。
2025年第4四半期のシステムLSI事業の売上高は、季節的要因などを背景に全体的には低迷したが、イメージセンサについては2億画素および5000万画素製品の投入により伸長したという。
2026年第1四半期は、新製品の発売による収益回復が予想され、中でもイメージセンサの2億画素製品の拡充が後押しになるとする。2026年通期は歩留まり改善による収益向上を図るとするほか、イメージセンサは微細画素技術の推進や光感度を向上させるナノプリズム技術などの先端優位性の維持による収益拡大を図るとしている。 2025年第4四半期のファウンドリ事業の売上高は、主要顧客から需要増で伸長したものの、暫定的な費用計上の影響から利益率の改善は限定的だったとする一方、第1世代2nm製品の量産開始や4nm HBMベースダイ製品の出荷開始など技術的な進捗を強調する。
2026年第1四半期については、季節的要因から売上減少が見込まれるが、HPCおよびモバイル顧客からの受注は伸びる見込みだとしている。2026年通期では、高い先端プロセス需要を背景に二桁の成長率を目指すとするほか、第2世代2nm製品の生産増強計画と1.4nmプロセスの生産準備、ロジック・メモリ・先端パッケージング技術の統合による最適化ソリューションの提供で競争力の強化を目指すとしている。
Samsungでディスプレイ事業を担当するSamsung Display(SDC)の2025年第4四半期の連結売上高は9兆5000億ウォン、営業利益は2兆ウォンとしている。
2026年第1四半期については、スマホ需要の低迷が予測され、主要フラッグシップスマホ向け製品のタイムリーな開発・供給による売上拡大を目指すとするほか、大型ディスプレイについては、QD-OLEDの新製品投入による売上拡大を目指すとしている。
なお、2026年通期では、差別化技術を基盤にしたスマホ市場におけるリーダーシップの強化と、テレビ向け高輝度製品への注力で差別化を図ることで成長を目指すとしている。

