九州大学(九大)と日本大学(日大)は11月30日、リスクの早期発見による、社会的ひきこもり(以下、ひきこもり)予防システム構築のために、直近1か月間のひきこもり傾向を簡便に把握できる自記式質問票「1か月版ひきこもり度評価尺度」(以下、HQ-25M)の開発に成功したと発表した。

同成果は、九大大学院医学研究院の加藤隆弘准教授、日大文理学部心理学科の坂本真士教授、米・オレゴン健康科学大学のアラン・テオ准教授らの国際共同研究チームによるもの。詳細は、精神医学とそれに関連する学問を扱う学術誌「Psychiatry and Clinical Neurosciences」に掲載された。

ひきこもりとは、社会参画せずに6か月以上自宅にとどまり続ける状態をいい、ひきこもり者は国内において110万人超と推定されている。コロナ禍のために外出自粛やオンライン授業・在宅ワークが普及しており、従来は縁のなかった人でも病的なひきこもりに陥りやすい状況下にあり、その予防および支援法・治療法の確立は国家的急務となっている。

またひきこもりは、2022年に米国精神医学会が発行した精神疾患の国際マニュアル「DSM-5TR」において「hikikomori」として新たに掲載され、日本発の社会現象として世界でも注目されている。

こうした背景のもと、世界初のひきこもり研究外来を設立したのが九大病院で、ひきこもりの生物・心理・社会的理解に基づき、支援法の開発が進められている。その一環として、2018年に日米共同で開発されたのが、25項目の質問からなり、6か月間のひきこもり傾向の評価が可能な「ひきこもり尺度」(HQ-25)」である。

HQ-25はひきこもりの重症度を簡便に評価でき、すでに6か国語以上の言語に翻訳され、世界中で活用されつつあるという。しかし、ひきこもりの予防や早期発見のため、より早い段階でのリスクをスピーディに評価できるツールも求められていた。

そこで研究チームは今回、HQ-25をベースに、直近1か月の状態をたずねるHQ-25Mを新たに開発し、その妥当性を予備的に検討することにしたという。HQ-25MもHQ-25と同様に、25項目の質問・3つの下位尺度(「社会性の欠如」「孤立」「情緒的サポートの欠如」)で構成される内容となっている。

なお、ひきこもりは、女性よりも男性に多く認められるという。そこで今回のパイロット調査では、ひきこもり者を含む未就労の20代から50代の日本人男性762名が対象とされ、2022年3月にオンライン調査でHQ-25Mが実施された。

そして回答に基づいて、参加者は以下の3群に分類された。

  • 非ひきこもり群:ひきこもり的状況が一切ない人
  • ひきこもり予備群:ひきこもり的な期間が6か月未満の人
  • ひきこもり群:ひきこもり的な期間が6か月以上の人

調査の結果、HQ-25Mの合計得点と社会的ひきこもりの期間との間には、有意な相関が認められたとする。また、HQ-25Mの3因子もひきこもり期間と有意な正の相関が示されたという。