日本を含む東アジアのほとんどの地域で、21世紀後半に月平均気温が2度以上上がる確率は70∼80%以上―。防災科学技術研究所と情報・システム研究機構統計数理研究所の研究者たちによる研究で、このような結果が得られた。
防災科学技術研究所社会防災システム研究領域の大楽浩司(だいらく こうじ)主任研究員と石﨑紀子(いしざき のりこ)特別研究員、統計数理研究所の上野玄太(うえの げんた)准教授らは、複数の全球気候モデルのシミュレーション結果を用い、気候変動を確率的に評価する手法を開発した。全球気候モデルというのは、地球の気候変動を数値計算により表現する計算式やコンピューターモデルを指す。研究者たちは21個の全球気候モデルによって得られたばらつきある実験結果の信頼性を確率的に定量化する手法を開発し、東アジアと周辺地域の気候変動確率地図を初めてつくった。
全球気候モデル21個の20世紀後半(1969-98年)と21世紀後半(2069-98年、低い人口増加で高度経済成長というシナリオ)データを用い、開発した確率モデルによって計算した 結果、70∼80%以上の確率で2度以上月平均気温が上昇する地域は、東アジアからインド、東南アジア、オーストラリア北部の大半に及ぶことが分かった。70∼80%に満たない地域は、タイ、ベトナム、パプアニューギニアなど一部の地域に限られている。
現在、最終合意案を巡って激しい議論の応酬が続くパリの国連気候変動枠組み条約第21回締約国会議(COP21)でも、気温上昇を何度で抑えるかは議論の焦点の一つ。「産業革命前から2度未満」というのがこれまでの国際目標だが、島国など一部の途上国からは「1.5度未満」にすべきだという声も出ている。
経済協力開発機構(OECD)はCOP21に先立つ10月に、各国が新たに表明した温室効果ガス排出削減目標を達成したとしても、2040年ごろには累積排出量が気温上昇を2度未満に抑えるのに必要とされる上限値を上回る、との報告書を発表している。
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