拡張データディスカバリー搭載! 来日CEOが明かした次期Yellowfinの目玉機能

[2017/09/06 07:00] ブックマーク ブックマーク

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豪Yellowfinは9月5日、同社CEO グレン・ラビー氏の来日に伴う記者説明会を開催。今年10月末にリリース予定のBI製品の新版「Yellowfin 7.4」の新機能を発表した。

豪Yellowfin CEOのグレン・ラビー氏

新版の目玉は分析結果が自動で追加される「Augmented Data Dicovery (拡張データディスカバリー)」。「Smart Discovery」とも呼ばれるBI分野で注目の新技術で、選択したデータに関連する項目を自動で分析するため、分析作業に不慣れなユーザーに対しても気付きを与えることができる。

分析範囲を自動拡張するAugmented Data Dicovery

CEOのグレン・ラビー氏は、これまでのBIツールが低い定着率に留まっていることを問題視。一般に導入アカウントの12~20%しか利用されておらず、多くのユーザーが導入後すぐに使わなくなる現状に触れたうえで、ツールベンダーとして改善に向けて努力していくことを誓った。

ラビー氏はこうした問題が発生する理由の一つとして、「現在のBIツールは、事象はわかるが、なぜそうなったのかの”Why”の部分はわからない。解明するためにはまた新たな作業が始まるため、不慣れなユーザーはイライラが募り、次第に使わなくなり、ついには使えないツールという評価につながっていく」と説明した。

こうした事情を背景に導入されるのが、今回紹介されたAugmented Data Dicoveryだ。同技術は、データ間の相関性やパターンを自動的に見つける「Augmented Analysis(拡張分析)」、事象の発生原因を自動的に提示する「Root Cause Analysis(根本原因解析)」、平常時にはない外れ値を検出するとアラートを送信する「Automatede Discovery(自動ディスカバリー)」の3つの要素技術から成る。

例えば、売上データの昨年比を表示するよう設定すると、指定した分析結果を視覚的に示した後、地域別の売上や購入ユーザーの男女比、商品ジャンル別の売上など、好不調の要因を探るような分析結果がいくつも示される。ユーザーは、活用できる分析結果を見つけたら「+」ボタンをクリック。すると、指定した分析結果が一つのレポートにまとめられてチーム間でシェアできるようになる。

「Insight Wizard」で表示したいデータを指定

画面右側に指定した分析結果が表示される

分析結果画面を下にスクロールさせると、地域別の売上が表示されている

さらにスクロールさせると、男女別の購入比率が。自動生成の分析結果はさらに続く

「これまでは同様の作業をデータアナリストなどと呼ばれるパワーユーザーが手作業で行っていた。Augmented Data Dicoveryでは、わずか数クリックで自動的に表示されるため、作業効率化につながるうえ、ユーザーのイライラも減るはず。”Why”を起点にしたユーザードリブンの施策を展開できる」(ラビー氏)

レポートの作成には、あらゆる分析手法/アルゴリズムが使われているという。分析結果をどういうかたちで表示するかも含めて、Yellowfinが14年にわたり蓄積してきたデータ分析の知見が活用されている。

発表会では、「データギーク」を自認するラビー氏が、タイタニック号にまつわるデータで自身の分析結果とAugmented Data Dicoveryの分析結果を比較したところ、ほぼ同じものになったというエピソードも紹介。ラビー氏が要した時間は約2時間なのに対して、Augmented Data Dicoveryは10秒程度で出力できたという。

在中日本企業に向けてNTTデータ・チャイナ・アウトソーシングと協業

NTTデータ・チャイナ・アウトソーシング 代表取締役社長の中村 逸一氏

発表会では、Yellowfin JapanとNTTデータ・チャイナ・アウトソーシングが、Yellowfinの導入/コンサルティングサービスにおける中国展開で協業したことも発表された。

NTTデータ・チャイナ・アウトソーシングはNTTデータの100%子会社で、日本企業に対するオフショア開発の提供を目的に設立された企業。現在は、ソフトウェア開発に加えて、運用/保守などのアウトソーシング、IT基盤設計構築サービスなども展開している。

中国のBI市場は現時点で200億元(約3300億円)、2020年には300億元(約5000億円)まで伸長すると見込まれており、NTTデータ・チャイナ・アウトソーシングは急拡大するニーズへYellowfinにより対応する方針だ。

中国BI市場の市場規模

NTTデータ・チャイナ・アウトソーシング 代表取締役社長の中村 逸一氏は、主なターゲットを在中日本企業に置くことを説明したうえで、「特にモバイル端末から利用できる点は、中国市場のニーズにマッチする」と紹介。2年後には、導入企業80社、1.2億円規模の売上にしたいと目標を語った。

※ 本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合がございます。予めご了承ください。

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