山梨県、東レ、東京電力ホールディングス(東京電力HD)、東京電力エナジーパートナー(東京電力EP)、日立造船、シーメンスエナジー、加地テック、三浦工業、ニチコンは、グリーンイノベーション基金事業における新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の助成事業の採択を受け、コンソーシアム「やまなし・ハイドロジェン・エネルギー・ソサエティ(H2-YES)」を構成し、大規模P2G(PowerToGas)システムによるエネルギー需要転換・利用技術開発に向けた事業を9月1日から開始したことを発表した。

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P2Gシステムは、再生可能エネルギーなど由来の電力を活用し、水の電気分解から水素を製造する技術であり、カーボンニュートラル社会の実現に向け、再生可能エネルギーの導入拡大と温室効果ガスの削減において、世界的に期待されているものだ。

山梨県、東レ、東京電力HDは、2016年からNEDOの委託事業として、安全・安心にグリーン水素を利用できるP2Gシステムを、山梨県甲府市の米倉山電力貯蔵技術研究サイトに構築し、2021年6月から試運転を行っている。

この委託事業の技術開発成果を活かし、今回の事業では2021年度から2025年度までの5年間で、再生可能エネルギーを安全・安心に水素エネルギーに転換できる固体高分子(PEM)形水電解を用いて、水電解装置の大型化・モジュール化に向けた設備設計や各種試験を行う予定だという。

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    今回の実証試験のイメージ。水素エネルギーを使う場所に設備を設置しての実証実験を計画しているという(提供:H2-YES)

また、複数箇所において、モジュール化したP2Gシステムを16MW規模で導入し、大規模需要家におけるボイラーなどによる直接的な化石燃料の利用を水素エネルギーに転換する実証も計画しているという。

同プロジェクトの目的は、具体的には「モジュール連結式の固体高分子形水電解技術の開発」「2025年度までに複数の地点において合計16MW規模の大型化・モジュール化したP2Gシステムの導入」「大規模なエネルギー需要家における熱エネルギーの非化石化を実証」の3つだとしている。

この3つに向け、山梨県企業局が幹事を務め、東レは「炭化水素系電解質膜」の開発、日立造船は再生可能エネルギーをグリーン水素へ転換する水電解装置の大型化・モジュール化の開発、加地テックは水素ステーション用をはじめとしたサプライチェーンに必要となる圧縮装置の開発・製造、三浦工業は水素燃料を活用した高効率な蒸気ボイラの開発、ニチコンは電力変換器の開発などを担当するという。