BCNは7月14日、4Kテレビを中心としたデジタル家電の市場動向に関する発表会を開催。チーフエグゼグティブアナリストの道越一郎氏は「五輪需要も相まって、テレビがデジタル家電市場を強力にけん引している。特にパナソニックの躍進が著しく、東芝も回復の兆しが見えてきた」と分析した。

左はチーフエグゼグティブアナリストの道越一郎氏

2015年3月末でケーブルテレビのデジアナ変換サービスが終了したことに伴い、テレビ市場では駆け込み需要が起こったが、その反動で2016年2月から台数・金額ともに前年割れが続いていた。しかし5月には金額で前年実績を上回り、6月には前年同月比103.9%まで回復。7月第1週には金額で同109.9%、台数も同103.6%と、ともに前年実績を上回るまでになった。6月の販売金額は過去3年間で最高水準になったという。

画面サイズ別に見ると、2016年春以降、40型の伸びが突出しているのが分かる。6月は台数ベースで前年同月比128.4%、金額ベースで同131.1%と、他のサイズが軒並み前年割れしている中で大幅な増加となった。「これまでは30型台が販売構成比でトップだったが、6月には40型台の構成比が31.3%となり逆転している。4Kモデルが主流になりつつあることで、ユーザーは高精細な画像をより大画面で見たいと思い、サイズアップが進んでいるためだろう」と道越氏は話した。なお、20型未満の金額が6月に111.4%と増しているのは、パナソニックの小型防水モデルが好調なためとしている。

液晶テレビ全体のメーカー別シェアを見ると、一時は40%シェアを誇っていたシャープがここにきて32.7%まで下げ、パナソニックがシェアを上げつつある。