テレビ市場トップシェアのシャープは2月以降、台数・金額ともに前年割れが続き、6月には過去3年間で最低水準をマーク。画面サイズ別の販売台数構成比を見ると、各サイズをバランスよく販売しているように見えるが、「市場では40型台が伸びている中で、シャープはまだ23.8%しかない。より大型の構成比が高いが、逆に大型にこだわりすぎていると見ることもできる」と道越氏は指摘する。

パナソニックは1～2月に前年実績を割り込んだものの、以降は回復傾向。台数・金額・単価いずれも過去3年間で最高水準となっている。道越氏は「しばらく続いていたテレビの不振からようやく脱却しつつあると言っていい」とし、大型にこだわらず、4Kの40型台では高付加価値モデル、20型未満ではワイヤレスの高単価モデルに注力するなど、上手に切り分けながら販売していることを評価した。

ソニーは6月になってようやく前年実績を上回った。平均単価は4社の中で最も高く110,000円台をキープしており、販売金額は過去3年間の中では最高水準。サイズ別構成比では、40型台では50.8%、40型では以上70%近くまで伸び、大型中心の販売を維持できている。

東芝は台数・金額ともに前年割れを続けてきたが、5月にようやく上向き始め、6月は台数・金額ともに2ケタ成長となった。サイズ別構成比を見ると、40型以上で64.1%と大型化へのシフトが進んでいる格好だ。