4Kモデルの動向を見ていこう。液晶テレビ市場全体の中での4Kモデルの販売構成比は台数で22.8%、金額では51.5%と半数を4Kモデルが占めるようになった。台数・金額ともに伸び率はゆるやかに落ちてきているものの、6月の台数は前年同月比195.4%、金額は同164.6%と依然として高い成長率を見せている。7月第1週速報値では、台数で前年同週比222.6%、金額で同174.0%と引き続き好調だ。平均単価は171,800円と、こちらもゆるやかに下がっている。

画面サイズ別に見ると、6月には40型台が構成比55.8%と過半数を超え、4Kの中心が40型台に移っていることが分かる。メーカー各社が40型台のラインアップを増やしていることもあるが、4Kだからといって50型以上の大画面でなくてもいいという考えが浸透し始めているという。

4Kモデルのメーカー別台数シェアを見ると、4社が入り乱れて激しい戦いを見せていることが分かる。4Kテレビの平均単価をメーカー別に見ると、ソニーは高めの価格を維持しているが、東芝は下落の一途をたどっており「価格で勝負の東芝、という位置付けがはっきり出ている」と道越氏。

次いで平均画面サイズを見ると、6月時点でシャープは50型台を維持しているが、パナソニックは48.1型となった。「これがシェアの差になっていると思われる。4Kモデルは40型台が中心になっており、それを的確に捉えラインアップを揃えて販売を強化したパナソニックが6月の台数シェアで30%を獲得し、一方で、まだ50型台にとどまっているシャープがなかなかシェアを取れていない状況」と分析していた。

一方、メーカー別の販売台数比率を見ると、ソニーは6月に4K比率が43.9%と半分近くまで上昇している。「ソニーは明確に4Kに軸足を移していることが分かる。逆にシャープは4K比率が14.8%しかない。液晶テレビ全体のトップシェアメーカーとして、なかなか4Kにスイッチできていない苦悩が見て取れる」とした。